TCJグローバル、特定技能スタッフ向けの日本語教育を実施

TCJグローバル、特定技能スタッフ向けの日本語教育プログラムを開始

株式会社TCJグローバルは、文部科学省から委託を受け、日本語教育事業を手がけています。特に「認定日本語教育機関活用促進事業」に採択され、企業向けの日本語教育プログラム「日本語活用事業」を展開中です。

最近、モニター企業の一つである株式会社プロントコーポレーション（本社：東京都港区）で行われた特定技能スタッフ向け日本語レッスンは、初回授業を無事に終えました。このプログラムは、外国人材が多くの企業で活躍する際の言語的な不安を解消するために設計されています。

日本語力が「働き続ける力」を支える時代

少子高齢化が進む中、多くの企業が外国人材を受け入れています。しかし、仕事の流れには慣れていても、専門用語や顧客対応の際には日本語に対する不安を感じるスタッフが多いのが現実です。そこで、TCJグローバルはこの問題を解決するために、企業内日本語研修プログラムを導入しました。

このプログラムでは、特定技能人材を受け入れている企業がモニター参加し、業種や職場環境に特化した日本語レッスンが提供されます。授業を通じて身につけた表現を実際の職場で試すことができるのが大きな魅力です。

プロントコーポレーションでの授業の様子

プロントコーポレーションの店舗には多国籍な外国人スタッフが勤務しており、初回授業には7名のスタッフが参加しました。参加者からは「もっとお客様と話したい」「日本で長く働きたい」といった前向きな意見が多く寄せられました。

授業内容は、実際の接客場面を想定したものです。具体的には、注文の受け方や席への案内、お忙しい時間帯での連携の声かけを短いフレーズで繰り返し練習しました。最初は少し遠慮がちな声だった受講生たちも、ペアワークを繰り返すうちに目を見て話すようになりました。また、次のシフトでの具体的な場面を思い描いてメモを取る姿も見られました。

受講生への応援メッセージ

株式会社プロントコーポレーションの常務取締役、鈴木浩之様は受講生に以下のようなメッセージを送りました。

「今日から日本語レッスンがスタートします。皆さんが日本語をしっかり身につけ、仕事や生活をより充実させていくことを期待しています。日本語力を高めることで、活躍の場はさらに広がるはずです。」。

今後の展望

このモニタープログラムは、外食、介護、宿泊、製造など多様な業種に広がり、各企業の声をもとにカリキュラムの改良を続ける予定です。最終的には、文部科学省の目標に沿った「日本語を活かして学び・働き・暮らし続けられる社会」を実現するため、企業、教育機関、行政が連携するモデルケースを構築したいと考えています。