介護施設における心停止の救命率向上を狙う研究の成果

新潟医療福祉大学大学院の救急救命学分野における研究により、介護施設での心停止に関する新たな知見が明らかになりました。この研究は、心停止が発生した際の119番通報のタイミングや時刻が、救命にどのように影響を与えるかを調査したもので、特に心停止周知の重要性が浮き彫りになりました。

研究は、2017年から2022年までの全国データをもとに、65歳以上の介護施設入所者で心停止が目撃された27,222件の症例を対象としています。心停止が発生する前に通報された事例（pre-arrest call）と、心停止後に通報された事例（post-arrest call）を比較し、バイスタンダーによる心肺蘇生の実施率および1か月後の生存率がどのように異なるかを分析しました。

その結果、全体の約39.6%にあたる10,789件がpre-arrest callとなり、バイスタンダーによる心肺蘇生の実施率はpre-arrest callで43.3%、一方でpost-arrest callでは84.4%と大きな差が見られました。さらに、日中に発生した心停止の生存率は8.0%であったのに対し、夜間に発生した場合は3.3%と顕著な低下が見られました。このデータから、早期の119通報が重要である一方で、通報のタイミングや発生時間帯も救命率に大きく関与していることが明らかとなりました。

研究に関わった外山元講師は、心停止の早期119番通報が重要視されがちですが、通報のタイミングや発生時間帯が救命に影響することが示こまれたと語っています。介護施設では、通報後の消防指令からの指導を受ける体制を整え、夜勤帯での心肺蘇生術の実施体制を強化することが、今後の課題であるとしています。この研究結果は、介護施設における心停止対応策の見直しに寄与するものになるでしょう。

この研究は、革新的な取り組みを通じて、全国の介護施設における救命率向上を目指す基本的な知見を提供しています。介護施設での心停止事例の発生は決して軽視できない問題であり、今後も研究を進めることで、より多くの命を救うための実践的な対策が求められます。この重要な研究論文は、2026年2月9日に国際誌『Scientific Reports』に掲載されています。

新潟医療福祉大学は看護・医療・福祉をはじめ、リハビリや栄養、スポーツなど医療系の幅広い分野を学ぶことができる総合大学です。この大学の特色を活かし、各専門領域の知見を融合させた教育を実施し、地域社会の活性化にも貢献しています。NSGグループは、教育と医療、福祉事業を核とし、様々な業種を展開しながら地域活性化に取り組んでいます。