景況感の悪化を背景に消費者の生活防衛意識が高まる状況

消費動向に関する定点調査レポート

2026年5月、株式会社クロス・マーケティングは全国の男女1,200人を対象に消費動向に関する調査を実施しました。この調査は、所得や消費行動を過去と比較し、景気動向の判断材料を得ることを目的としています。調査結果によると、世界情勢の不安定さからか、消費者の生活防衛意識が高まり、食費を抑制する傾向が強まっていることが明らかになりました。

調査結果の概要

調査によれば、預貯金や給与、労働時間は前年よりそれぞれ上昇したものの、物価上昇に影響され、食費はわずかに減少しています。このような動向は、経済の先行きに対する不安から多くの人々が支出を抑えていることを示しています。特に、食費に対しては敏感になっており、生活防衛のための支出管理が強まっていることが報告されています。

消費動向の変化

消費に関しては、スマートフォンの料金上昇や金利の上昇が影響を及ぼし、通信費や住宅ローンが過去最高の水準に達しています。また、コストパフォーマンスを求める傾向からファストフード店やフリマサイトの利用が増加している一方で、インターネットカフェやセミナーの利用頻度は減っているという結果も見られました。

今後の見通し

景気に関する見通しでは、「悪くなる」と考える人が56%に上り、これは2021年以来3番目に多い結果でした。自己の消費予測に関しては、49%の人が「変わらない」と答え、一方で「増える」と「減る」は拮抗しています。このような消費者心理は、厳しい経済情勢が今後も続くという認識を反映しています。

キャッシュレス決済とセルフレジの状況

さらに、キャッシュレス決済の利用状況も調査され、50%の人が普段の支払いはこれがほとんどであると回答しました。また、20%の人がセルフレジを頻繁に利用していることがわかりましたが、特に60代はセルフレジの操作に不安を感じる傾向が強いとのことです。このことは、年齢層によるテクノロジーの使いやすさの差を示していると言えるでしょう。

まとめ

今回の調査では、物価の上昇が意識される中、消費者がより厳しい生活防衛意識を持つようになっていることが分かりました。今後もこの状況が続くと考えられ、その影響は広範囲に及ぶ可能性があります。引き続き、消費動向の変化に注目し、経済情勢がどのように推移していくのか見守っていきたいと思います。

株式会社クロス・マーケティングは、今後も定期的にこのような消費動向に関する調査を行い、より詳しいデータを提供していく予定です。調査概要に関する詳細は、公式サイトでご確認いただけます。