2025年最新！日本のジョブ型雇用事情を探る調査結果

はじめに

2025年初頭、株式会社ジェイエイシーリクルートメント（JAC）が発表した「ジョブ型雇用の今」に関する調査結果が、注目を集めています。本調査は、日本の雇用の現状を把握するために行われ、仕事に対する意識の変化や実態が明らかになりました。特に、昨今の大転職時代において、どのような求人数や雇用形態の変化があるのか注目されています。

ジョブ型雇用とは

ジョブ型雇用とは、職務内容や成果が明確に定義された雇用形態を指します。これは、通常の日本の「メンバーシップ型雇用」とは異なり、職種や役割が明確にされることで、専門性が求められる職務に特化しています。これにより、求められる能力やスキルに応じた採用が行われるため、労働者は自身のキャリアに対しても意識を高めることができます。

調査の概要

今回の調査は、2025年11月7日から11月10日の間に実施され、5,508名の会社員を対象に行われました。調査対象は、現役の経営者や役員、管理職といった高いスキルを持つ人材を含め、幅広い年齢層の会社員が参加しています。

調査結果の詳細

ジョブ型雇用の導入状況

調査の結果、日本企業におけるジョブ型雇用の導入率は約21.8%とされています。特に1,000人以上の企業においては36.0%まで増加し、前年比6.5ポイント上昇しました。この背景には、企業がより戦略的に人材を採用し、従業員のスキルアップを図る必要性があるとのことが挙げられています。

従業員の意識と経験

驚くべきことに、対象の4人に1人がジョブ型雇用の経験者であり、現在働いている人のなかで18.7%がジョブ型雇用として働いていると回答しています。一方で、従業員の66.3%が自身をジョブ型雇用の対象外と感じており、雇用の流動性に対する不安が依然として存在しています。

ジョブ型雇用に対する賛否

興味深いことに、従業員の賛成と反対が拮抗している結果も見受けられます。従業員の52.8%が賛成と答えた一方で、47.2%が反対という結果に。特に賛成派は「働く人のスキルを高める制度」とし、中途採用権者は「即戦力を採用しやすくなる」と感じています。反対派は「正しく評価してもらえない」という懸念が多く見られました。