メンタルヘルス実態調査から浮き彫りになる会社の支援不足と対策

近年、企業のメンタルヘルスに関する取り組みが注目を集めています。特に休職者への企業側のフォローが欠如しているという実態が、株式会社KiteRaが行った「メンタルヘルスに関する実態調査」を通じて明らかになりました。この調査は、休職経験者とその職場の正社員の二つの観点から実施されています。

調査結果によると、休職を申し出た際の企業の対応に不満を覚える人は実に64.9%にも上ります。この不満の理由には、配置換えに関する説明不足や、休職制度の案内不足、さらには退職勧奨が含まれており、初動の対応の質が問題視されていることが分かります。

さらに、休職者の約40%は、休職前の業務引き継ぎが円滑ではなかったと感じており、休職時には83.8%が不安を抱えているという状況です。これは、休職という個人の健康問題が、組織内の運用やコミュニケーションに密接に関連していることを示唆しています。

また、休職者が発生した場合、62.5%もの職員が業務量が増加したと感じており、これに対して会社からのフォローは十分ではないという事実が明らかになりました。会社の対応に満足している社員は約4割にとどまり、現場の負担が増大している状態です。

さらに、復職を希望する休職者の65.1%が意欲を持っているものの、実際に復職が叶うのは68.0%に過ぎず、その際の不安感は90.9%に上ります。これらの数字は、復職時における会社のサポートが手厚いと感じる人は54.3%にとどまることからも、職場環境の不安定さが表れています。

調査の目的は、会社の制度や体制が現場に与える影響を把握し、その結果を安心して働ける職場をつくるために活かすことです。当事者が「安心して休める」「安心して復帰できる」環境を整えるために、現状の認識は必須です。実際、企業側が休職制度を整備しているのは约70%ですが、多くの従業員がその運用について実感を持たないという現実もあります。

法務の専門家、杜若経営法律事務所の岸田鑑彦弁護士は、「休職と復職対応には、当事者と職場の両方が理解し合い配慮することが不可欠」と語ります。休職制度自体が複雑で理解が難しいからこそ、休職者には制度の良い面を周知し、周囲にも理解を深めてもらうことが重要だと指摘します。

この調査を通じて明らかになったのは、休職制度への理解不足が不満の一因であり、各企業が状況に即した適切な制度を構築し、周知・理解を促すことが求められています。今後は、こうした実態を踏まえた職場環境の整備が不可欠です。

調査概要

- 調査名：メンタルヘルスに関する実態調査
- 調査方法：インターネットによるアンケート調査
- 調査期間：2025年9月16日〜19日
- 実施主体：株式会社KiteRa

有効回答数は、休職経験者が579名、職場側が365名で、休職申出から復職、定着に至るまでの実態を幅広く把握しています。企業側がどのような対策を講じるかが、今後の職場環境に大きな影響を及ぼすことは明白です。従って、安心して働ける職場の実現に向けて、企業と社員の共同作業が必要不可欠であると言えるでしょう。