1カ月休暇なら「1週間」旅行が人気!働き方改革で長期休暇取得を促進?
株式会社リクルートの観光に関する調査・研究機関である「じゃらんリサーチセンター(JRC)」が実施した『国内宿泊旅行ニーズ調査 2024夏』の結果が発表されました。
今回の調査では、1カ月間の休暇を取得できた場合、国内旅行・海外旅行の限定なく、何日間の旅行に行きたいかを調査しました。その結果、「1週間程度」が24.1%、「2~3泊程度」が23.2%と、これらの回答が集中することが明らかになりました。
世代別に見ても、どの世代も「1週間程度」と「2~3泊程度」の旅行を希望する傾向が見られました。一方、「2週間程度」は11.1%、「旅行には行かない」は18.0%という結果でした。
長期休暇取得の促進が旅行需要の活性化に繋がる?
JRCの研究員は、今回の調査結果から、旅行需要の分散化を促すために「2泊3日程度の旅行を気軽にできるような社会の風潮」が必要だと指摘しています。
「日本人は長期の旅行をしない」と言われる理由として、休暇が少ない、旅行に関心が薄い、長期休暇の制度化がされていないなどが考えられます。しかし、今回の調査では、1カ月休暇という仮定条件下で、多くの回答者が長期の旅行を希望していることが分かりました。
このことから、働き方改革による有給休暇の取得促進が、国内旅行需要の活性化に繋がる可能性が示唆されます。特に、パートナーや子どもと休日の異なる家族形態に対応した休暇取得の促進も重要です。
将来的には、1週間以上の連続休暇が一般的になり、旅行やレジャーはもちろん、その他の私生活の充実も図れる社会が実現されるかもしれません。
若年男性の旅行意欲は?
今回の調査では、「旅行には行かない」という回答が若年男性に比較的多く見られました。これは、若年層の経済状況やライフスタイルの変化が影響していると考えられます。
旅行マーケットの活性化のためには、若年層のニーズを理解し、彼らの旅行意欲を高める施策が必要となります。
調査概要
調査対象者:インテージのインターネット調査モニター(マイティモニター)
スクリーニング調査:18歳~69歳 6,534人
調査時期:2024年5月9日(木)~5月13日(月)
より詳細な調査報告書は、「リクルート」プレスリリースウェブサイトにて公開されています。
参考:
じゃらん宿泊旅行調査:https://jrc.jalan.net/surveys/accommodation_travel/
* リクルート:https://www.recruit.co.jp/