新型コロナウイルス影響の実態を探る調査レポート発表

新型コロナウイルス実態調査レポート

JMDC（株式会社JMDC）と住友生命保険相互会社が共同で実施した「新型コロナウイルス実態調査レポート」が公表されました。このレポートは、2023年5月8日に新型コロナウイルスが「五類感染症」となった後も継続的に感染が広がっている現状を背景に、新型コロナウイルス感染症の発症や重症化の予防と治療に関する重要なデータを提供することを目的としています。

調査では、約1,000万人の医療ビッグデータを基に分析が行われ、新型コロナウイルス感染症（以下「新型コロナ」）の感染状況や治療実態が明らかにされました。その中で、特に注目すべきは、生活習慣病や生活習慣と新型コロナとの相関関係です。この調査の結果は、今後の新型コロナ対策や健康管理に役立つ情報を提供します。

調査結果の概要

1. 新型コロナの診断発生率
2024年の診断発生率は12.98％で、約100人に13人が新型コロナと診断されることが示されています。投薬の発生率は診断発生率の約10分の1に当たる1.26％です。

2. 流行の傾向
新型コロナの流行は一時的に収束したものの、診断発生率は五類感染症への移行に伴い増加しています。治療薬の普及も見られる中、診断件数も増加傾向にあります。

3. 生活習慣病の影響
降圧薬や糖尿病治療薬の使用者は、未使用者よりも新型コロナの発症や入院のリスクが高まっています。たとえば、降圧薬の使用者はICU入院率が3.36倍高くなっています。

4. 健康習慣の影響
歩行習慣や睡眠の質がない人は、診断や入院のリスクが増加することが示されています。運動や十分な休養が新型コロナのリスクを軽減する可能性があることが分かりました。

5. 家庭内感染のリスク
家族の人数が増えることで家庭内感染率も増加し、免疫力が低い家族がいる場合は、その影響が深刻化する可能性があります。

6. 新型コロナ患者と治療薬
新型コロナに罹患している患者数は1,500万人以上で、これはインフルエンザ患者を上回っています。治療薬の使用率は約9.7％ですが、抗ウイルス薬に限ると7.5％にとどまっています。

今後の展望

JMDCは、今後も大規模な医療データを活用した調査を続けていくことを目指しています。この調査レポートは、データとICTの力を使って社会的な課題に取り組み、持続可能なヘルスケアシステムの実現を目指す企業としての姿勢を示しています。さらに、健康社会の実現に向けた取り組みにも力を入れ、さまざまなサービスの展開を行っています。