2026年の忘年会意識調査が示す職場文化の変化と新たな交流方法
意外な事実が浮かび上がった2026年の忘年会意識調査。調査を実施したのは、パーソルキャリア株式会社が運営する『Job総研』で、462名の社会人男女を対象に、忘年会に関する意識や実態を明らかにしました。
この調査からは、職場の忘年会に関する考え方が大きく変化していることが確認されました。多くの人が参加したいと感じている一方で、参加したくない理由も明確化されています。
調査の背景と目的
忘年会は企業において重要な交流の場ですが、そのスタイルや意味合いは時代とともに変わるもの。コロナ禍を経て、リモートワークやハイブリッドな働き方の普及が進む中で、職場内でのコミュニケーションのあり方に変化が求められています。特に、飲酒を伴う文化については、これまでの常識が揺らいでいるのが現状です。
調査期間は2026年10月21日から10月27日で、対象者は全国の20代から50代の社会人。477件の有効回答が得られ、今年の忘年会についての意識が浮き彫りになりました。
忘年会の開催状況
調査結果によると、今年の職場の忘年会開催について、66.2%が「開催あり」と回答しました。一方で、「開催なし」が33.8%となり、かつてのような頻繁な実施とは言えないものの、回復傾向にあることが見受けられます。2022年以降、コロナ禍からの回復が進み、2025年には63.9%にまで達しました。
参加意欲の実態
職場の忘年会に参加したいという意見も多く、全体の58.1%が「参加したい」と回答しました。年代別で見ると、特に20代の参加意欲は62.6%に上り、最多となっています。一方、参加したくない理由としては「プライベートを優先したい」が54.1%と大きな割合を占めており、経済的な負担が気になるという意見も目立ちました。
新たな飲み会文化の形成
特に注目すべき点は「不要な飲み会文化」として上がった意見。「上司にお酒を注ぐ」「席順を気にする」といった従来の慣習が圧倒的に不要とされ、逆に「乾杯からノンアル」といった新しい飲み会文化が求められています。この変化は、若者を中心とした多様な価値観の反映であり、価値重視の風潮が強まっていることを示唆しています。
参加モデルの変化
また、参加形式についても変化がみられ、「飲み会形式でなくていい」派が79.8%という高い数字になっています。飲まない人の参加が入りやすくなるなど、フィジカルハラスメントへの配慮も意識されています。
忘年会文化の必要性
調査結果の中で、職場の忘年会文化は「必要だと思う」と回答した人が約60.4%に達しました。対面の交流を重視する意見が多く、普段話すことのない人とのお酒を交えた対話を期待する傾向が見て取れます。ただし、参加形式や文化の変化が進む中で、新たなコミュニケーションスタイルが模索されています。
まとめ
以上のように、Job総研の2026年忘年会意識調査は、職場の文化や交流方法についての新しい認識を示しています。これからの企業文化は、飲酒に偏らず、より多様な価値観を反映したものへと進化していくことでしょう。忘年会が単なる飲み会でなく、対話の場としての役割を果たせるよう変わっていくことが期待されます。
『Job総研』は、こうした動向を今後も追跡し続けます。