家庭での金融教育の重要性を示す調査結果を発表したソニー銀行

家庭での金融教育の必要性に迫る

ソニー銀行が2025年7月に実施した調査結果によれば、家庭での金融教育が進んでいるものの、まだまだ課題が残されています。調査対象は2,709名のソニー銀行の口座保有者で、家庭に子どもを持つ約2,110名を対象にしました。特に注目すべきは、小学生から高校生までの子どもに対する金融教育の実施率が約半数近くに達しているという点です。

家庭での金融教育の実施状況

調査結果によると、家庭で金融教育を行っていると回答したのは約40%に当たる847名。この調査からは、子どもの年齢別に教育がどう変化しているのかが明らかになりました。特にお小遣いを受け取るようになる先、小学生から高校生までの年齢層に多くの家庭でお金の大切さを教えようとする姿勢が見受けられます。具体的には、5歳以下の子どもへの資金教育は28%であり、6歳から8歳になるとその割合が46%に増加します。

学んでほしい内容の傾向

子どもに学んでほしい内容については、「お金の大切さと価値」「お金の管理方法」が上位に来ており、年齢が高くなるにつれて「資産形成」や「税金」、「金融トラブル」などを教える家庭の割合も増加する傾向にありました。特に18歳までの子どもに対する教育では、「お金の大切さと価値」が最も高く評価されています。一方で、「貯蓄」よりも「資産形成」について教えたいと考える親が多いのも興味深い点です。

家庭で学ぶ金融知識の欠如

調査によると、多くの家庭が「金融教育をしていない理由」には「何を教えればよいのかわからない」という回答が最も多く、約30%に達しました。このことから、親自身が金融に不安を感じていることが見て取れます。また、「教えるための情報や教材がない」と考える割合も25%にのぼり、教育の機会が不足している現状が浮き彫りとなりました。

銀行の取り組みと未来への展望

ソニー銀行は、金融教育を支援するために「Sony Bank WALLET」を提供しています。このファミリーデビットカードは、12歳から発行が可能で、家庭での実践的な金融教育に役立つ機能が備わっています。特に、アプリを通じて明細を確認することでお金の使い方を振り返ることができ、家庭での教育に役立つと考えられています。さらに、15歳からは審査不要、年会費無料で利用ができ、国内での利用では最大2%のキャッシュバックがあることもユーザーに好評です。