ロート製薬が発表した「こどもの目の白書2025GLOBAL編」の調査結果とは

ロート製薬が発表した「こどもの目の白書2025 GLOBAL編」

ロート製薬株式会社は、6月10日の「こどもの目の日」に合わせて、こどもの目の健康についての意識調査を発表しました。本調査はアメリカ、シンガポール、中国、ドイツ、日本の5カ国で実施され、小学生の保護者を対象としたものです。調査の目的は、各国でのこどもの目に対するケアの意識や生活習慣の違いを把握することにあります。特に、2025年の大阪・関西万博を契機に、国際的な視点での交流や取り組みの重要性が増している中での調査です。

調査はインターネット上で行われ、各国100名ずつ、合計500名のデータを収集しました。この結果は、こどもの目に対する保護者の意識や、デジタルデバイスとの関わり、屋外活動などがどのように異なるのかを明らかにしています。

各国のこどもの目に対するケア意識

調査結果によると、小学生の目のケアに対して、自国の保護者がどれほど意識しているかを測る指標の一つとして、アメリカの94%、シンガポールの88%、中国の98%、ドイツの85%と、いずれも高い数値が示されました。一方で、日本では12%の保護者が自身の目のケアを実施していないこともわかりました。

特に、中国の保護者は目のケアに対する意識が非常に高く、視力検査やデジタルデバイス使用の管理、睡眠、食事に至るまで広範囲にわたるケアを行っています。対照的に、日本の保護者はこのような幅広い対応がなされていないことが浮き彫りになりました。

生活習慣の調査結果

次に調査したのは、小学生のデジタルデバイス接触時間と屋外活動時間です。日本の子どもは、デジタルデバイスに対して比較的長い時間接する傾向にあり、その結果、視力に影響を及ぼす可能性があります。具体的には、日本が89.7分であるのに対し、中国は56.8分という結果が出ました。屋外活動に関しては、日本は72.8分と、5カ国の中で最も短い結果でした。これらの結果は、日本の子どもたちが近視になる危険性が高まっていることを示唆しています。

松村医師の視点

眼科医・松村沙衣子先生は、調査結果から家庭における目のケアの重要性を強調しています。日本の保護者が目のケアを適切に行っていない傾向は、子どもたちにも影響を及ぼしていると指摘。また、「見えているから大丈夫」という誤った安心感を改める必要があるとも述べています。日常的なケアとしては、屋外活動を1日2時間確保することや、近業ごとの休憩を30分毎に設けること、正しい姿勢と視距離の確保などが重要です。

今後の取り組み

ロート製薬は今後もこどもの目の健康に対する啓発活動を続け、特に大阪・関西万博では、目に関する健康チェックを提供するなどの取り組みを展開していく予定です。この調査が、こどもたちの視力を守るための一歩となることが期待されています。

ロート製薬は、1909年に初の目薬を発売して以来、目に対する様々な研究と製品開発を行ってきました。近年では、特にこどもの目に関する啓発活動に力を入れており、今後も多様な活動を通じて、世代を超えた目の健康の大切さを伝えていくことでしょう。