大日本印刷とesaが手を組みプラスチック再資源化を加速する新たな取り組み

大日本印刷と株式会社esaが資本業務提携

最近、大日本印刷株式会社（DNP）は、プラスチック廃棄物のリサイクルを主軸とする株式会社esa（イーサ）との間で資本業務提携契約を締結しました。両社の連携により、プラスチック技術の先進化や、CO2排出量の削減に向けた新たな取り組みが展開されます。この記事では、提携の背景と両社の協業に期待される効果を詳しく掘り下げます。

資本業務提携の背景

近年、環境問題が世界で議論される中、特にプラスチック廃棄物のリサイクルは重要なトピックとなっています。2020年には日本政府が「2050年カーボンニュートラル宣言」を発表し、温室効果ガスの排出量を実質ゼロにする目標を掲げました。このため、持続可能な形で資源を活用するサーキュラーエコノミーの実現が求められています。

DNPは、2020年に「DNPグループ環境ビジョン2050」を策定し、「脱炭素社会」「循環型社会」「自然共生社会」の実現に向けた取り組みを進めています。特に、包装関連事業においては、プラスチック廃材の回収やリサイクルを推進する各種事業に参画し、環境保護に貢献してきました。

一方、esaは廃棄物を新しい製品へと変えるマテリアルリサイクル技術に特化しています。複合プラスチック素材を効率的にペレット化する技術を持ち、この技術を活用することで、リサイクルが困難な素材の再利用が可能となります。

提携による具体的な取り組み

1. CO2排出量削減に向けた取り組み

DNPは、「不要物全体で資源循環率70％を達成」という目標を掲げており、esaとの協業により廃棄プラスチックを積極的に提供していく計画です。これにより、資源の効率的な利用が進み、サプライチェーン全体でのCO2排出量の削減も期待できます。特に、プラスチック素材のリサイクル促進は、DNPの環境ビジョンに一致した重要な一歩です。

2. 複合プラスチック廃材を活用した新製品開発

esaの独自技術である「混練技術」と、DNPの材料加工技術を融合させることで、新たな製品の付加価値を高めることが可能です。複合プラスチック廃材を利用した製品開発は、これまで困難だった分野での革新を促進することが期待されます。両社の強みを生かし、環境に配慮した製品が加速度的に市場に投入されることでしょう。