YORISOIがZ世代とα世代の育成環境を独自分析した結果を発表

YORISOIがZ世代とα世代の育成環境を独自分析

株式会社YORISOI（東京都渋谷区）は、世代ごとの仕事観や育成環境に関する公開調査を基に、最新の分析レポートを発表しました。このレポートでは、Z世代と他の世代との違いや、次世代であるα世代の学びの環境についての知見がまとめられています。

Z世代とミレニアル世代の仕事観の違い

YORISOIの調査結果によると、Z世代とミレニアル世代双方が着実な成長を希望することが明らかになりました。具体的には、Deloitteが行った2026年の調査において、Z世代の44%が「着実な成長」を望んでいる一方で、急速な昇進を望むのは25%にとどまります。ミレニアル世代においても、同様の傾向が見られ、45%が着実な成長を求めている一方、急速な昇進を目指すのは21%に過ぎません。また、将来的な上級管理職を目指す関心については、Z世代が76%、ミレニアル世代が67%という結果が示されました。このことから、YORISOIは昇進速度と成長意欲を別々に理解する必要があると考えています。採用や面談においては、役職への関心と共に、応募者が学びたいことや挑戦したい条件についても確認していくことが重要です。

働き方の実感は世代間で異なる

さらに、働き方に関する実態として、Randstadの2026年Workmonitor調査によると、良好なワークライフバランスを実感している世代間には明確な違いがあります。Z世代は69%、ミレニアル世代は74%、X世代は78%、そしてベビーブーマー世代は85%が満足していると回答しています。これらのデータから、企業は世代名だけで対策を立てず、個々の勤務条件や業務負担を確認する姿勢が求められます。

α世代への準備として学び方の変化を把握

α世代については、McCrindleによると2010年から2024年の間に生まれた世代として定義され、2026年には2～16歳になる子供たちです。彼らの働き方に関する理解は、まだ早い段階にありますが、第一生命の調査によると、多くの世代がAIを日常的に利用していることが知られています。

YORISOIは、今後の社員教育では、個人のペースで学べる教材と対話を通じた質問機会が求められるとしています。また、AIの利用経験と業務上の判断力は別のものとして評価する必要があると指摘しています。

小規模企業の実情と教育機会の課題

労働政策研究・研修機構（JILPT）の調査によれば、「OFF-JT」（仕事を離れて行う研修）の実施率が企業の規模によって変わり、300人以上の企業では76.1%が実施しているのに対し、5～9人の企業では16.2%に過ぎません。これでは小規模企業が教育機会を効果的に設けるのが難しい現状が浮き彫りになります。YORISOIは、業務における指導を継続的に行える体制の構築が重要だと考え、具体的な指導項目や担当者を明確にすることを提案しています。

自律を支えるマネジメントの4つのポイント

YORISOIは、職場における自律を促すためのマネジメントに関して、以下の4つの実践を提案しています。
1. 期待と経験のすり合わせ - 企業の求める成果と個人の成長を対話し、双方のメリットを具体的に定義します。
2. 任せる範囲の明確化 - 目標や品質基準を共有し、段階的に裁量を広げていきます。
3. 相談しやすい対話の構築 - 意見交換ができる関係性を築き、個人の意志を尊重します。
4. 実践と振り返りの習慣化 - 定期的に成長を確認できるフィードバックループを設けます。