自己効力感向上が中高生の学力に与える影響を調査

教育の現場で注目される『自己効力感』が中高生の学力にどのように寄与するのか、株式会社エナジードが実施した研究からその重要な示唆が得られました。株式会社エナジード（本社：東京都新宿区、代表取締役：氏家光謙）は、株式会社学研ホールディングスとの資本業務提携の一環として、学研グループの学習塾に通う中高生3,249名を対象に、1年間にわたる追跡調査を行いました。この調査の成果として、自己効力感、学力向上への意欲、具体的な学習行動の三つの指標がいずれも向上した生徒が、偏差値で平均5.5ポイントの上昇を見せたことが明らかになりました。

調査の背景と意義

文部科学省は学力の三要素の一つとして『学びに向かう力』の重要性を認識し、その育成を教育政策の中心に据えています。大学入試の選考基準が変化し、主体性や探究心といった非認知的な能力が求められるようになった今、その取り組みが急務となっています。この調査結果は、こうした教育改革に貢献する知見を提供するものです。

調査の詳細

この調査は、2024年4月から2025年3月にかけて行われました。具体的には、ENAGEEDの授業と通常授業を併用し、生徒の『学習の目的意識』、『自己効力感』、そして『具体的学習行動』の三つの指標を定期的に測定しました。結果、調査対象者のうち、この三指標が全て向上した生徒は、4月から12月の間に偏差値が平均5.5ポイント上昇しました。

特に、目的意識の明確化や学習行動の工夫が、学力の向上に寄与することが観察されました。これは直接の因果関係ではなく、相関関係に基づくものであることに留意が必要です。

生徒と教師の変化

調査を通じて、生徒たちは自ら積極的に発言する機会が増え、学習計画を具体化することで『自分ならできる』という自己効力感が高まったと報告されています。教師の側でも、生徒の小さな成功体験を称えることや、次の行動へと進むための具体的なフィードバックが、積極性を引き出す手助けになったと確認されています。このように、教室内での支援と生徒の意識変化がバランスを保ちながら、好循環が形成されていることが非常に重要です。

今後の展開

エナジードは、今回の調査結果を踏まえ、今後も学校や自治体、塾との連携を深めていく方向で取り組んでいきます。単なる学習支援にとどまらず、生徒一人ひとりが自分に自信を持てるような教育環境を整えることを目指しています。具体的には、学力向上、登校意欲の向上、そしてクラスのコミュニケーションの改善に向けて、効果的なアプローチの検証や実践を重ねていく予定です。