2024年版！仕事に対する幸せ度の実態調査結果からわかる、働き方が抱える課題と企業に求められる対応とは？

仕事に対する幸せ度は年々減少傾向…2024年版調査から見えてきた課題と対策

「幸せな仕事総合研究所」は、株式会社オープンアップグループが運営する研究所で、働く人々の「幸せな仕事」の実現を支援しています。同研究所は、2024年5月に働く10～50代の男女4,578人を対象に「幸せな仕事に関する実態調査」を実施しました。本記事では、調査結果から見えてきた仕事に対する幸せ度、人手不足、DXへの意識、そして世代間ギャップについて詳しく分析し、企業が取り組むべき課題と対策を考察していきます。

2024年の「仕事に対する幸せ度」は55点！ワークライフバランスが重要視されている

2024年度の調査結果によると、働く人々の「仕事に対する幸せ度」は平均で約55点でした。これは、2022年度から5ポイント減少し、年々減少傾向にあることがわかります。幸せ度が高いと回答した人（80点以上）も、2022年度から0.7%減少し、全体の23.6%となりました。

幸せな仕事度を高める要因として、全体で最も多かったのは「労働時間が適切で、残業や休日出勤が少ない」（20.1%）という回答でした。続いて「会社の人間関係が良好、仲が良い」（18.0%）、「福利厚生などが整備されている」（16.3%）という回答が続きました。

これらの結果から、現代の働く人にとって、プライベートの充実も含めたワークライフバランスが、仕事に対する幸せ度に大きく影響していることがわかります。特にZ世代では、全体平均よりも「福利厚生の整備」を重視する傾向が見られました。家賃補助や特別休暇、スキルアップ支援など、社員自身の生活を豊かにするための環境整備が、企業にとって重要な課題となりつつあります。

企業が抱える深刻な人手不足問題…人材育成・スキルアップの重要性

調査では、働く人々の約61%が「人手不足を感じている」と回答しました。人手不足がもたらす問題としては、「十分な人員がいないため、作業時間が足りない」（53.6%）という回答が最も多く、多くの働く人が業務の負担増加に苦しんでいる状況がわかります。

人手不足問題に対する改善策として、約40%の人が「人材育成、スキルアップの機会創出」を必要だと回答しました。これは、人材の採用だけでなく、社員のスキルアップを支援することで、人手不足を解消しようとする意識の高まりを示しています。特にZ世代は、個別に合わせた成長支援や、経験豊富なメンターとのマッチングプログラムなどを求めており、個々に合わせた丁寧な人材育成が重要になります。

DX化への意識は世代間で異なる…生産性向上と効率化への期待

近年、人手不足対策として注目されているDX（デジタルトランスフォーメーション）について、調査では、所属する会社でDXが進んでいると感じる人は全体の27.3%にとどまりました。一方で、DXの必要性を感じている人（36.8%）の多くは、「人手不足の改善のため」と回答しました。特にZ世代は、61.1%がDXによる人手不足解消を期待しており、業務の効率化や生産性向上への強い意識を持っていることがわかります。

一方で、DX化を進める上で、世代間の意識の違いも課題となります。業務の効率化やコミュニケーションの迅速化を期待するZ世代に対し、これまでのやり方に慣れているミレニアル世代やバブル世代は、抵抗感を持つケースも考えられます。企業は、それぞれの世代の意見を尊重し、世代間ギャップを埋めるための取り組みが必要です。

結論：幸せな仕事の実現には、多様なニーズに対応した企業変革が不可欠

今回の調査結果から、2024年における仕事に対する幸せ度が年々減少している状況、人手不足問題の深刻化、そしてDX化への意識の世代間ギャップなどが明らかになりました。企業は、これらの課題を解決するために、以下の取り組みを進めることが重要と考えられます。

ワークライフバランスの充実： 労働時間の適切化、柔軟な働き方、休暇取得の促進など、プライベートと仕事のバランスが取れる環境づくりが必要です。
人材育成・スキルアップの強化： 個別ニーズに応じた研修制度やキャリアパス設計、経験豊富なメンターによるサポートなどを提供することで、従業員のスキル向上を支援する必要があります。
* 世代間ギャップ解消： それぞれの世代が持つ価値観やニーズを理解し、双方にとって働きやすい環境づくりを目指しましょう。DX導入の際には、世代間コミュニケーションを強化し、抵抗感を減らすための工夫が必要です。

オープンアップグループは、今後も「幸せな仕事総合研究所」を通じて、働く人々の幸せな仕事の実現に向けた調査や啓発活動を行っていくとしています。人手不足や世代間ギャップといった課題を克服し、より働きがいのある社会を実現するためには、企業の積極的な取り組みが不可欠です。