マイナビが発表、転職動向2026年版で示す新しい傾向とは

株式会社マイナビが発表した転職動向調査2026年版

株式会社マイナビ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長執行役員：粟井俊介）は、全国の正社員として働く20～50代の男女2万人を対象にした「転職動向調査2026年版（2025年実績）速報」の結果を公表しました。この調査によれば、正社員の転職率は7.6％で過去最高水準に達しました。これは2018年以降の最高値であり、2022年のウクライナ情勢による物価高と同様の水準です。

2025年の転職率の動向

2025年の転職率は前年の7.2%から0.4ポイントの増加を見せています。この背景には、食料品や電気料金の高騰、さらには過去最高水準に達した最低賃金の引き上げが影響しています。特に2025年はインフレの影響が顕著であり、労働者が新たな職を求める動きが活発化しています。

年代別の転職率

年代別のデータを見てみると、20代が12.0%で最も高いものの、前年比で0.4ポイントの減少が見られます。一方、30代は9.0%、40代は6.8%、50代は3.8%で、これらの年代は前年を上回る結果となりました。特に40代と50代は、2021年以降、継続的に転職率が上昇しています。このことは、若い世代と中高年層の動きに明確なギャップが存在することを示唆しています。

男女別の転職動向

男女別の視点で見ると、転職率は男性の30代から50代で増加しています。特に、20代男性の転職率は12.7%、20代女性は11.2%です。しかし、前年に比べて両者ともに減少傾向にあります。一方、30代から50代の男性は増加傾向にあり、特に男性のミドル層において転職活動が活発になっていることが浮き彫りになっています。女性については40代を除き全世代で減少しており、40代では男女ともに転職率が増加しました。

まとめ

これらの調査結果は、転職市場がどのように動いているのか、そして年代や性別による違いが明らかになったことを示しています。特にミドル世代における転職活動が活発化している点は、今後の労働市場においても引き続き注目されるべきトピックとなるでしょう。また、この傾向は企業の人材戦略にも大きな影響を及ぼす可能性が高いです。引き続き、転職市場の動向に注目が必要です。