Japan Digital DesignのAI研究がハイレベル会議で採択、金融分野の未来に期待の声

Japan Digital Designの研究が国際会議で認められる

2026年11月14日から17日まで、イタリア・ミラノで開催される「7th ACM International Conference on AI in Finance（ICAIF 2026）」にて、Japan Digital Design株式会社の研究論文が採択されました。今回採択された論文は「Differentially Private Diffusion in Schema-Aware Latent Space」というタイトルで、著者は同社の研究者・竹村彰浩氏です。

研究背景と目的

金融機関が所有するデータには、取引履歴や信用情報、顧客属性などが含まれています。これらのデータは、不正検知や信用リスク分析など、多様な用途での活用が期待されている一方、プライバシー保護の観点から利用には多くの制約があります。このような課題を解決するため、合成データの生成や差分プライバシーに関する研究が注目されています。

本研究の目的は、表形式データに向けた拡散モデルを使用し、データの前処理からモデル学習までの流れにおいて一貫した差分プライバシーの適用を実現する新たな合成データ生成手法を提案することです。この手法により、金融業界における安全なデータ活用が期待されています。

実験と成果

実施された実験では、金融関連を含む8種類のデータセットが用いられ、結果として既存の差分プライバシーを駆使した生成モデルと比較して、データの有用性や元データの再現性において優れた性能を示しました。これにより、研究の有効性が実証され、今後の金融領域での応用へと繋がる展望が開けました。

ICAIF（国際会議）について

ICAIFは、人工知能や機械学習と金融分野の交差点を探求する国際会議で、幅広いテーマが取り上げられます。2026年の第7回大会では、金融市場、リスク管理、自然言語処理、およびプライバシー保護の観点などが扱われる予定です。このような会議は、国際的な研究者や業界関係者が集まり最新の知見を共有する重要な場です。

Japan Digital Design株式会社の紹介

Japan Digital Design（JDD）は、2017年に設立され、東京・日本橋に本社を構えています。企業のミッションは、「金融の新しいあたりまえを創造し、人々の成長に貢献する」ことです。同社は、MUFGの一員として、顧客視点の体験設計や最新のデータ分析技術を活用し、金融業界におけるデジタルトランスフォーメーションを推進しています。