ADKマーケティングがSDGsに関する意識調査結果を発表、今後の課題に迫る

ADKマーケティング・ソリューションズが発表したSDGs意識調査

2025年の「ADK生活者総合調査」に基づくSDGs（持続可能な開発目標）に対する意識結果が、株式会社ADKマーケティング・ソリューションズによって発表されました。この調査は2008年から毎年行われており、関東・関西地区に住む15から79歳の男女を対象に、ライフスタイルや消費行動、メディア接触などの多角的な視点から生活者の実態を把握しています。今回は、SDGsへの認知や理解度、生活意識との関連性に焦点を当てた結果が示されています。

SDGs認知率は82.1%で高水準を維持

調査によると、SDGsの認知率は82.1%を記録し、特に50代以上でこの数字が顕著であることが確認されました。この世代は高い関心を示していますが、一方で「フェアトレード」や「カーボンニュートラル」に関する認知度は上昇傾向にあるものの、その他の関連ワードについては伸びが鈍化していることも明らかになりました。

若年層の企業選びにSDGsが影響

興味深いことに、若い世代ほど「SDGsに積極的な企業で働きたい」と考える傾向が強く、10代では52%がそのように回答しました。ただし、SDGsに関する広告については、理解しにくいと感じている人が66.1%に達し、企業側には情報発信に対する課題が残ります。

関心と行動のギャップ

SDGsへの関心と実際の行動には大きなギャップがあり、関心・利用意向が48.8%である一方、自ら行動していると答えた人は31.4%と、約17.4ポイントの差が存在しています。

具体的に取り組んでいる企業への関心としては、「食品ロス削減に取り組む企業」が特に高く、9割以上がこの項目に注目しています。これに対し、SDGs実現の阻害要因としては「商品・サービスの価格が高い」「手間や時間がかかる」「何をすれば良いかわからない」が挙げられています。