防災意識の向上と自宅対策の実態についての調査結果

自宅の防災対策に関する実態調査

株式会社FLIEが運営する「フリエ住まい総研」では、2024年に実施された「自宅の防災対策」に関する調査結果が発表されました。この調査は、国内在住で20歳以上の695名を対象にしたものです。近年、地震や豪雨などの自然災害が頻発する中、私たちの防災に対する意識はどのように変化しているのでしょうか。

防災意識の向上

調査によると、ここ10年で防災の意識が上昇したと回答した人は全体の56.1%に達しています。これは、首都直下地震や南海トラフ地震などの弊害を目の当たりにする中、社会全体で防災意識が高まっていることを象徴しています。

自宅での防災対策

自宅での防災対策を実施している人は71.4%という高い数字が示されました。これは、4年前に行った同様の質問に比べて18.2%の増加であり、多くの人々が自宅で出来る備えを行うようになったことを示しています。具体的な対策内容を見てみると、

- 飲料水の準備：78.6%
- 保存食の準備：69.6%
- 非常用持ち出しバッグの準備：62.7%
- 自宅近くの避難場所の確認：56.9%
- 家具等の転倒防止対策：39.7%

以上の結果から、非常時に必要な基本的な物資の備蓄が特に重視されていることが分かります。

災害情報の収集

また、災害情報の収集方法についても調査が行われました。1位は依然として「テレビ」で37.7%、続いて「SNS」が28.5%という結果に。特に、SNSは新しい情報収集の手段としての役割を果たしていますが、一方で防災専用アプリは9.6%にとどまっており、普及にはさらに時間がかかると見られます。

住宅の耐震性の認識

調査の最後では、自分の住居が「新耐震基準」と「旧耐震基準」のどちらかを把握しているかにも触れました。結果は、最も多くの回答が「把握していない」というもので、44%が自身の住宅の耐震性について無知であることが明らかとなりました。これに対して、「新耐震基準」は35.4%、また「旧耐震基準」は19.7%でした。このデータは、今後、防災対策を講じる際の重要な要素となるでしょう。

まとめ

これまでの調査結果の内容から、防災対策に対する意識は着実に向上しており、多くの家庭で具体的な備蓄が行われています。しかし、情報収集の方法や自分自身の住居の特性についての認識不足もあることが明らかになりました。これらの情報を基に、防災対策を一層強化していく必要があります。私たち一人一人が日常的に危機意識を持ち、しっかりとした準備を行うことが求められる時代なのです。