コロナ禍の影響で子どもの救命率が低下？岡山大学が明かす蘇生法の現状

国立大学法人岡山大学の研究グループは、子どもの心停止に関する重要な調査結果を発表しました。コロナ禍において、蘇生時の人工呼吸実施率が低下し、その影響で小児の救命率にも深刻な影響が及んでいることが明らかになりました。これは、感染リスクを伴う人工呼吸を避ける傾向が強まり、胸骨圧迫のみを行う蘇生法が増えたことが原因です。

研究の背景と目的

岡山大学は、総務省消防庁が管理する「All-Japan Utstein Registry」を基に、2017年から2019年の間のデータとコロナ禍の2020年から2021年のデータを比較しました。この調査の意図は、小児の院外心停止に対して目撃者による蘇生法実施の変化が、どのように死亡や後遺症のリスクに影響を及ぼしたかを探ることです。

人工呼吸の重要性

結果として、人工呼吸の実施率はコロナ前からすでに減少していましたが、コロナ流行を機に、その数はさらに約12%も低下しました。一方、胸骨圧迫のみの蘇生法の増加は、死亡や重い後遺症のリスクを高める要因であることが確認されました。具体的には、年間約10.7人の子どもが本来救えたはずの命を失っている可能性が示されています。

この結果は、人工呼吸の重要性を再認識させるものであり、今後の小児蘇生法に関する教育のあり方や、感染対策を考慮した普及啓発が急務であることを示唆しています。

研究者のコメント

小原隆史講師と内藤宏道准教授は、心停止は決して他人事ではなく、社会全体にとって重大な課題であると警鐘を鳴らしています。彼らは、どうすればより安心して子どもを助けられる社会を作れるか、一緒に考えていくことが必要だと述べています。

今後の展望

今回の研究成果は、国際的にも認められ、2025年7月にオランダのElsevier社の『Resuscitation』に掲載されました。岡山大学は、小児救命に関するさらなる研究と教育普及活動を続けていく方針です。ポケットマスクの開発や、教育プログラムの見直しが求められる中で、社会全体で子どもの救命を支える取り組みが必要です。

最新の研究は、いわゆる「ひと息」の重要性を強調し、私たちが何を学び、実行すべきかを再考させる機会を提供しています。これらの調査結果を踏まえ、今後も医療現場での救命活動が改善されることを期待します。