2026年卒業予定者の就職内定率は高水準をキープ、地域や文理別の傾向も明らかに

2026年卒業予定者の就職内定率の調査結果

就職活動は年々変化し、学生や企業にとって重要なプロセスとなっています。株式会社リクルートが運営する就職みらい研究所は、2026年度卒業予定の大学生を対象に調査を実施しました。その結果、3月18日時点での大学生の就職内定率は58.7%となり、前年の同時期と比べて8.9ポイントの増加を記録しました。

内定率の推移と文理別の傾向

調査によれば、内定率を文理別に見ると、文系が54.8%、理系が67.6%となりました。特に理系の学生においては、10.9ポイントの増加があり、産業界からの需要の高まりがうかがえます。さらに、地域ごとの内定率を比較すると、

- 関東：63.2%（+13.1ポイント）
- 中部：55.3%（+4.2ポイント）
- 近畿：60.5%（+5.0ポイント）
- その他地域：50.6%（+7.9ポイント）

すべての地域で内定率が5割を超え、特に関東地域は顕著な伸びを示しています。

複数内定者の増加

内定を獲得した学生について、2社以上からの内定を得ている割合が53.5%に達し、前年より4.7ポイントの増加となりました。これにより、多くの学生が複数の内定を受けることが一般的になっていることが分かります。企業側の採用意欲が高まり、学生も戦略的に複数の選択肢を持つことができるようになったためでしょう。

産業別内定状況

次に注目すべきは、内定取得先企業の業種分布です。最も多かったのは「情報通信業」で、27.1%を占めており、前年から5.0ポイント増えました。以降は「機械器具製造業」15.1%、「製造業（機械以外）」14.8%、そして「サービス業（他に分類されないもの）」が14.5%と続きます。このデータから、情報通信業界の成長がはっきりと示されているのが分かります。今後、IT技術の進化が新たな雇用機会を生み出していくことが期待されます。

企業規模の傾向

企業の従業員規模については、最も多くの内定が出ているのが「1,000人～4,999人」の企業で44.1%に達しました。続く「300人～999人」の企業でも39.4%の割合があり、これらは前年よりも増加しています。企業規模にかかわらず、幅広い層の企業が積極的に新卒者を採用しようとの姿勢が見受けられます。

調査の概要

この調査はインターネットを通じて行われ、2026年卒業予定の大学生と大学院生を対象にしたものです。募集にあたっては『リクナビ2026』を利用し、登録学生5,179人から有効回答を得ました。このデータは、今後の就職活動のトレンドを読み解く上でも非常に重要なものとなります。

今後の就職活動における学生の選択肢や企業の採用戦略がますます注目される中、リクルートが提供する調査結果は、双方にとって貴重な情報源といえるでしょう。詳細はこちらからPDFを参照してください。