今こそ見直す研修効果の測定～HRダダレポート前編のご紹介～

株式会社Maxell's HOIKORO（マクスウェルズホイコーロー）は、人的資本経営に特化したサーベイアプリケーション「TSUISEE（ツイシー）」を提供するスタートアップ企業です。この度、同社はコンサルティングファーム株式会社Consulente HYAKUNENと共同で、オンラインイベント「HRダダ」において「研修効果」の調査を発表しました。本記事では、その前編部分の内容をお届けします。

研修の投資対効果

企業での研修は、新入社員向けのプログラムをはじめ、さまざまな目的で行われています。その市場規模は約5000億円とされる一方、その効果が正確に分析されている例はほとんどありません。この背景には、研修の効果を測定する仕組みが整っていないことが大きく影響しています。

人材を資本とする考え方が生まれつつありますが、それにもかかわらず、研修は「どのくらい実施したか」だけの開示にとどまっています。経営者や教育担当者からは「本当に研修に投入する価値があるのか？」との声が上がり続けています。このような状況の原因は、研修の効果を測定する仕組みが存在しないことにあるというのが、本レポートの見解です。

研修の効果測定の意義

研修の効果を測定することによって、経営層は研修に対する投資の価値を確認でき、また教育担当者は参加者にとってその研修が意味のあるものであったのかを説明することが可能になります。では、具体的にどのように研修の効果を測定すればよいのでしょうか。

HRダダレポートでは、この問いを考えつつ単に方法論だけでなく、研修自体が持つ独自の価値についての深掘りを促します。研修は、職場から離れた場で行う「Off-JT」であるがゆえに、日々の業務では得られない新しい視点を提供してくれます。そのため、研修は依然として重要な教育手法であると捉えられています。

「On-JT」と「Off-JT」の違い

現場での学びが重要視される今、実際の職務を通じて得る知識も多いですが、それにはリスクも伴います。顧客の要望に応えることばかりに気を取られていると、社員が自ら新たな提案をする姿勢を失う可能性があります。そのため、研修を通じて社外の視点を持つことは、組織文化を刷新するためにも必要です。

顧客との接点を持たない研修が「無駄」であると感じられることも多いですが、実際には、そこに新たな価値が生まれることが期待されます。講義やディスカッションを通して、普段の職場では考えられない視点を得ることができ、分からなかったことや考えが至らなかったことに気づかされることでしょう。

まとめ

今回のHRダダレポート前編では、研修効果がいかに測定されるべきか、またその本質的価値について考察を重ねています。企業が人的資本経営を推進するにあたり、研修を再評価することは必要不可欠です。次回以降も、研修に関する具体的な考察や、実践的な導入法などについて詳しく取り上げていく予定です。

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