ジオテクノロジーズが健康分野の研究に貢献
ジオテクノロジーズ株式会社は、東京大学と共同で、全国の歩数分布に関する大規模な研究を行いました。この研究は、特に新型コロナウイルスの影響で運動不足が懸念される中、健康維持のための重要な情報を提供するものとなっています。具体的には、120万人を超えるデータを基に、全国の自治体間の歩数の差を明らかにしました。
研究の背景と目的
健康を維持するためには、十分な身体活動が欠かせません。しかし、コロナ禍の影響で人口の多くが在宅で過ごす時間が増え、運動不足が広がっています。身体活動の状況を正確に把握するためには、各自治体レベルでのデータが必要であることが指摘されています。過去には主観的な測定が主流でしたが、客観的なデータに基づく研究が求められていました。
そこで、東京大学の研究者たちは、ジオテクノロジーズのアプリ「トリマ」から得られたデータを利用し、各自治体での歩数の分布を明らかにすることを目指しました。
研究結果の概要
本研究では、全国の自治体における平均歩数の違いが最大3500歩に達することを示しました。また、自治体の人口密度や社会経済的要因が歩数分布に影響を与えていることも確認されました。これにより、地域ごとに異なる対策の必要性が浮かび上がってきました。
さらに、研究チームは自治体や専門家向けにインタラクティブマップを作成し、今後、データの公開と活用を進めていく方針です。
学会発表と受賞
この研究成果は、2024年6月30日に佐久大学で開催される「第26回日本運動疫学会学術総会」において発表され、最優秀演題賞を受賞しました。発表者は東京大学の荒井一光氏や鎌田真光講師など、研究チームのメンバーです。
研究者からのコメント
東京大学の鎌田講師は、地域によって歩数に大きな差があることを強調し、非活動的な層を特定し、健康促進政策の策定が求められると述べています。また、データ公開により、各自治体が自らの健康施策を改善できるような情報提供の重要性を訴えています。
ジオテクノロジーズの取り組み
ジオテクノロジーズは1994年に設立され、以来、膨大な地図データを提供してきました。最近では、位置情報に基づくビッグデータの分析を進めており、地理空間データを活用した新たなサービスを展開しています。アプリ「トリマ」はその一例であり、ユーザーの動きや意識をリアルタイムで把握することで、社会への貢献を目指しています。
目指す方向は、より快適で持続可能な社会の実現であり、アプリケーションを通じて人々の健康維持に寄与することです。
結論
ジオテクノロジーズの今回の研究は、地域の健康政策に対する重要な示唆を提供するものであり、今後のデータ活用が人々の健康につながる施策を促進すると期待されます。