東急株式会社、通算8回目の健康経営銘柄選定を達成 - 健康施策の最前線

健康経営銘柄2026選定：東急の挑戦

東急株式会社とその子会社である東急電鉄は、経済産業省と東京証券取引所が共に選定する「健康経営銘柄2026」に選ばれたことを発表しました。これは、通算8回目の受賞であり、陸運業界においては最多となる栄誉です。さらに、同日に発表された「健康経営優良法人2026（ホワイト500）」にも認定されています。

健康経営に向けた独自の取り組み

「健康経営銘柄」とは、従業員の健康管理に経営的視点を持って戦略的に取り組む企業を評価する制度です。今後の社会において従業員の健康保持は企業の価値を左右する重要な要素となることから、東急はこの分野でも積極的な姿勢を示しています。

選定に際して評価されたのは、東急病院を有するという独自の強みを活かした、質の高い健康経営推進体制です。この体制は、企業立病院としての「東急病院」と、東急・東急電鉄両社の「専任安全衛生担当」、さらに「人材戦略室」と「経営戦略部」が連携した「三位一体」のものです。この仕組みによって、従業員が健康に関する悩みを抱えた際に、迅速かつ適切なサポートを受けられる環境が整っています。

自ら健康に向き合う風土の醸成

専任安全衛生担当が各部門で健康経営を推進する役割を果たすことで、従業員一人ひとりが自らの健康に目を向け、積極的に取り組む風土の醸成を目指しています。また、最高健康責任者（CHO）を設置し、取締役会議では健康経営に関する議論が行われ、その内容は社内外に発信されています。

東急病院との連携による新しい試み

「特定保健指導」においては、2023年から新しいプログラムが開始され、運動特化型、食事特化型、バランス型の3つのコースが用意されました。2025年度にはさらなるコースの追加も計画され、対象者のニーズに応じたサポートを提供しています。

また、近年増加している若年層のメタボリックシンドロームを改善するためのプログラム「BODYチェンジU-39」が新たに導入され、専任の保健師や管理栄養士が個別のアドバイスを行っています。この施策では、対象者が自身の食事や体重などの情報をSNSを通じて報告することで、より気軽に支援を受けられる環境を整えています。