大手企業における従業員の定着施策：取り組みと課題の実態を調査

大手企業の定着施策に関する実態調査

株式会社IKUSAは、従業員数が1,000名以上、かつ売上が100億円を超える大手企業に勤務する会社員200名を対象に、「従業員の定着施策と人事予算に関する実態調査」を実施しました。この調査の目的は、昨今の人材定着やエンゲージメントの向上、採用難という経営課題に対して、大手企業がどのような施策を有効と認識しているか、またその実行における障壁が何かを探ることでした。

調査結果の概要

調査の結果、従業員の定着に有効とされる施策のトップには「1on1」が54.0%と最多で、次いで「社内コミュニケーション活性化」が51.5%、続いて「全社イベント」が48.5%、「チームビルディング」が43.5%といった結果が出ました。これに対し、「評価・報酬制度の見直し」は24.5%であり、日常的な対話や交流の機会が定着には欠かせないと考えられています。

重要だが取り組まれていない施策

調査結果で特に注目すべきは、有効とされた施策の多くが「重要だが取り組めていない」現実にあることです。「チームビルディング」が38.0%、「1on1」が36.5%と続き、全体的に実行までのギャップが存在していることが浮き彫りになりました。これは、実施可能性が低いことから社員のエンゲージメントや定着率向上の機会を損なう危険性を孕んでいます。

実行を阻む壁

調査から最も多く挙げられた「取り組めない理由」は、47.9%が「全社での重要性の認識が揃っていない」と回答しました。この認識のズレは、予算確保が難しいという理由よりも影響が大きいことがわかります。また、「全社的な優先順位が上がらない」という理由も45.4%に達しました。これにより、実施が部門の裁量に左遷されてしまうことで、企業全体の戦略として施策が位置付けられないことが問題視されます。

さらに、施策の予算化における障壁は「費用対効果（ROI）の数値的証明が難しい」という点が39.5%と挙げられています。これが意味するのは、施策の効果を数字として示すことが難しいため、経営層への説得が難航するという事実です。

企業の意識と施策実施の重要性

調査では、企業の一部では採用予算と定着予算を明確に区分しているものの、理想としている定着予算が「1人あたり年3万円以上」と考える企業は76.5%にのぼります。このように、企業は一定の予算を用意しているものの、その確保には経営層の合意や具体的な効果の可視化が不可欠であることが強調されています。

体験型の社内イベントの効果

これらの課題に対して、株式会社IKUSAが提案するのは体験型の社内イベントです。具体例として、株式会社明光ネットワークジャパンの「明光グループハチャメチャ総会2023」が挙げられます。このイベントでは1,000名を超える社員が参加し、約9割の参加者が「会社・チームに前向きになった」と回答したとのことで、ROIの可視化が確立されました。この結果は、全社的なコミュニケーションとエンゲージメントの向上に寄与したと期待されます。

結論

この調査を通じてわかったのは、大手企業における人材定着施策の重要性が認識されつつある一方で、実行にあたっては認識のばらつきや効果の見えにくさという障壁に阻まれているという実態です。今後は、社内の合意形成や施策の効果の可視化を通じて、さらに多くの企業が定着施策に取り組むことが期待されます。IKUSAでは、こうした施策を支援することで、企業のエンゲージメント向上に寄与しております。是非、お気軽にお問い合わせください。