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高齢者の約7割が認知症予防に関心、実施状況や情報源も分析

近年、認知症の患者数は急増しており、その数は2012年時点で約462万人、2025年には700万人を超えると考えられています。このままでは高齢者のうち3人に1人が認知症に罹患する計算となり、社会問題としても深刻です。これに伴い、認知症予防の必要性が高まっています。そんな中、認知症予防に対する高齢者の意識を探るため、調査を実施しました。

調査の概要

調査は「早稲田イーライフ」を利用している255名を対象に行い、特に80代を中心に意見を集めました。参加者の72%が女性で、年代別には80代が60.8%、90代が18.4%、そして70代が17.3%という結果となっています。このように、記憶障害を持つリスクが高い後期高齢者に焦点を当てた調査です。

認知症予防への関心

調査結果によると、高齢者の71.2%が認知症予防に「とても興味がある」または「興味がある」と回答しました。特に、記憶力が「随分衰えた」と感じる人は79.6%に達しており、記憶力の低下が認知症予防への関心を高めていることが伺えます。

活動の実施状況

興味があると答えた高齢者のうち、具体的な予防活動を行っている人は50.5%でした。つまり、興味があるものの具体的行動に結びついていない割合も半数近く存在しています。

具体的な活動内容を見てみると、「人との交流」と「読書」が12票で最多でした。次いで「脳トレ・クイズ」が9票、「日記を書く」が8票、「散歩する」が7票という結果です。このことから、脳を刺激する活動が行われていることが分かります。

運動習慣と認知症予防

また、運動習慣についても調査しました。運動を「週3日以上行っている」と答えたのが27.8%、また「ときどき運動している」との回答が35.7%で、合計63.5%が運動習慣を有していると答えました。この運動習慣が認知症予防に良い影響を与えると言えそうです。

情報の取得元

認知症に関する情報をどこから得ているのかも重要なポイントです。回答者の39.5%がテレビ、36.6%が新聞から情報を得ていると答え、雑誌が12.3%、チラシが6.3%、インターネットは5.3%に留まっていました。この結果は、後期高齢者が一般的にテレビや新聞を重視していることを示しています。

調査の意義

今回の調査は、高齢者の認知症に対する意識や実態を把握するための重要なデータとなりました。認知症は個人だけでなく、社会全体に影響を及ぼす問題であり、積極的な予防策の必要性が高まっています。この結果をもとに、さらに取り組みを進めることで、認知症に対する意識や行動が広がることを期待します。

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