丸井グループが男性の育休取得率を90%に拡大し多様性を推進

丸井グループの育休取得率が90%に拡大

株式会社丸井グループは、男女や年代を問わず多様性を重視する企業文化を育むための具体的な施策として、男性の育休取得率を大きく引き上げました。特に、1カ月以上の育休取得率は昨年度の52%から90%にまで進化し、7年連続的に100%を達成した背景に迫ります。

育休取得の重要性

育休は単に時間を取るだけのものではなく、家庭や育児に対する参加意識を高め、さらには企業全体の文化を変えていく重要な要素とされています。丸井グループでは、この育休取得を男性社員がどれだけ積極的に行うかが、女性活躍の基盤となると認識し、様々な施策を講じています。

2013年に発表された「女性イキイキ指数」は、女性の意思決定層の推進を目的とした指標であり、これを通じて育休取得率をKPIのひとつに設定しました。上司は、社員がパートナーの出産を報告する際、必ず育休の取得を勧める体制を整えており、これが育休取得率の高い成功要因として機能しています。

男性の育休取得の実態

しかし、男性が1カ月以上の育休を取得しない理由として、「職場に迷惑をかけたくない」という声が非常に多く挙がっています。この意識を変えるため、社内での研修や共有会を実施し、理解を促進しているのが特徴です。2023年度からは、さらに育休取得を希望する社員の意向を半期に一度申告し、上司との面談を通じて支援を行う仕組みを導入しました。

このような努力の成果として、実際に長期育休を取得した男性社員のインタビュー記事を社内ポータルサイトで公開し、育休取得のメリットを広く発信しています。これにより、同社の社員が育児に対するポジティブな意識を持つようになり、2024年度には1カ月以上の育休取得率が90%に達しました。

印象的な企業文化の進化

丸井グループは、「画一的な組織からはイノベーションは生まれない」という信念のもと、チームの多様性を尊重し、メンバー個々の個性を活かすマネジメントスタイルへと進化を遂げています。この変革によって、社員は、やりたいことを応援し合う文化が醸成されており、新しいアイデアや価値が生まれやすい環境が整っています。