Appleマップが新たに16の公共交通機関の情報を提供開始

Appleマップ、公共交通機関のリアルタイム情報を提供開始

2024年8月7日、公共交通オープンデータ協議会による新たな取り組みとして、Appleマップに16の公共交通機関のリアルタイム情報が追加されることが発表されました。この新機能によって、公共交通の利便性が大幅に向上することが期待されており、利用者の快適な移動をサポートします。

公共交通オープンデータ協議会の役割

公共交通オープンデータ協議会（会長：坂村健、東京大学名誉教授）は、公共交通データのオープンな流通を促進するために設立された団体です。これまでも東京都交通局や横浜市交通局のリアルタイム情報を提供してきましたが、今回の取り組みで新たに以下の公共交通機関が加わりました。

- 東京都交通局（都営地下鉄、東京さくらトラム）
- 横浜市交通局（横浜市営地下鉄）
- 京王電鉄バス株式会社（京王バス）
- 西武バス株式会社（西武バス）
- 函館市企業局（函館市電）
- 青森市企業局交通部（青森市営バス）
- 日本中央バス株式会社（日本中央バス）
- 永井運輸株式会社（永井バス、玉村町乗合タクシーたまりん）
- 株式会社群馬バス（群馬バス）
- 京成トランジットバス株式会社（京成トランジットバス）
- 伊豆箱根バス株式会社（伊豆箱根バス）
- 川崎市交通局（川崎市バス）
- 川崎鶴見臨港バス株式会社（川崎鶴見臨港バス）
- 清瀬市（きよバス）
- 京都バス株式会社（京都バス）
- 宇野自動車株式会社（宇野バス）

これらの追加により、利用者はより多くの交通機関の現在の位置情報を視覚的に把握しやすくなるでしょう。

データのオープン化とDXへの寄与

公共交通オープンデータ協議会は、2019年5月から公共交通オープンデータセンターを運営しています。これにより、多様な公共交通事業者のデータを統合し、ICT事業者や一般開発者に供給することで、モビリティ分野のデジタルトランスフォーメーション（DX）を実現しようとしています。

オープンデータセンターは、公共交通関連データがオープンかつアクセスしやすい形で流通するエコシステムを創出し、利用者にとっての価値を最大化することを目的としています。また、公共交通事業者やICT事業者は131団体に及び、産官学の連携を強化しています。