日本の脱炭素化への認識と行動のギャップを探る調査結果

脱炭素の重要性と実際の行動の乖離

近年、脱炭素化が盛んに議論されていますが、その重要性が全ての一般生活者に浸透しているわけではないことが、株式会社博報堂プロダクツの調査によって明らかになりました。この調査では、全国の一般生活者および企業のマーケティング担当者を対象に、脱炭素に関する意識と情報接触の実態が調査されました。

認識と実情のギャップ

調査の結果によると、約6割の一般生活者が脱炭素は「欠かせないテーマ」と考えている一方で、実際に商品やサービスを選ぶ際には、脱炭素の取り組みに重きを置いているのは約4人に1人、つまり23.8%にとどまっていることが判明しました。この事実は、企業のマーケティング担当者の約43.7%が「一般生活者は脱炭素を重視している」と考えているのとは対照的であり、意識と行動の乖離が指摘されます。

情報の理解度と課題

また、脱炭素に関する情報が「伝わっている」とは言い難いとの意見も多く、一般生活者の半数以上は情報を理解できていないことが示されています。脱炭素情報がわかりやすいと感じるのは僅か15%未満で、約半数の人が情報に触れたことがないか、わかりにくいと回答しています。これは、企業側の発信が一般生活者にしっかりと届いていないことの証左でしょう。

重視される情報の違い

興味深いのは、一般生活者と企業の重視する情報のポイントが異なることです。一般生活者は、自身との関連性や具体的な取り組みに関する情報を重視する一方、企業は数値や発信内容の説明に焦点を当てる傾向があります。このような情報の受け取られ方の違いが、脱炭素コミュニケーションにおける課題を増大させているのかもしれません。

接触チャネルの違い

さらに、情報の接触チャネルについても違いがあります。企業は自社のウェブサイトやサステナビリティレポートを重視する一方で、一般生活者はニュースメディアや広告、店頭表示など多様なチャネルから情報を得ています。このことから、企業はより広範囲なチャネルを通じて情報発信を行う必要があると言えます。

課題解決に向けた取り組み

博報堂プロダクツでは、「SUSTAINABLE ENGINE」と名付けられた専門チームを設け、脱炭素に関するコミュニケーション設計の見直しに取り組んでいます。情報発信の質を見直し、一般生活者にとって理解しやすい形で情報を届けることが求められています。単に脱炭素の重要性を伝えるだけでなく、消費者との関係を築くことが、今後の脱炭素化の推進にとって重要な要素となるでしょう。

結論

企業は脱炭素の取り組みを積極的に進めるとともに、その取り組みが一般生活者にとってどのような意味を持つかを伝えることが不可欠です。この調査結果は、企業が単に情報を発信するのではなく、一般生活者に価値のある情報を提供する機会を逃していないか、再確認する重要な材料となるでしょう。脱炭素化は今後も重要なテーマとなり続けますが、その実行には世間の理解を得られる形での情報発信が必須であると言えます。