生成AIをノーコードで簡単開発、TDSEが新ツール『Dify』を発表

ノーコードで生成AIアプリを開発できる『Dify』

TDSE株式会社（東京都新宿区、代表取締役社長：東垣直樹、証券コード：7046）は、新しくサービスサイトを公開した生成AIアプリ開発ツール『Dify』の提供を開始しました。このツールは、プログラミング知識がなくても容易に使えるノーコードのプラットフォームです。『Dify』を使用することで、業務効率化を図るための生成AIアプリが誰でも簡単に作成できるようになります。

Difyの特徴とその機能

『Dify』は、特に多機能性が際立つツールです。多数の大規模言語モデル（LLM）に接続することが可能であり、これにより様々なビジネスニーズに応じたアプリ開発が可能です。以下にその主な特徴を紹介します。

1. 多様なLLM接続

『Dify』では、OpenAIやAnthropic、Azure OpenAI、Llama2など、複数のLLMと接続が可能で、ユーザーは要件に応じて柔軟に切り替えられます。この柔軟性は、特定のビジネスニーズに合わせた最適なAIの利用を促進します。

2. RAG（Retrieval-Augmented Generation）機能

RAGはAIが自社の業務に関する文書や規定、さらには外部情報を参照して回答を生成できる仕組みです。『Dify』は標準でこのRAG機能を搭載しており、社内資料を用いたチャットボットの構築が簡単に行なえます。これにより、業務問い合わせを自動化し、効率化を図ることができます。

3. 外部ツールおよびAPIとの連携

Google検索やSlackなどの外部ツールに加え、画像生成AIツールのDell-EやStable Diffusionとの連携も可能です。これにより、企業固有のニーズに対応したカスタマイズAIサービスが開発可能となり、業務の自動化が推進されます。

Difyを利用する具体的な事例

実際に『Dify』を使った活用例としては、業務部門への問い合わせ対応のためのチャットボット構築が挙げられます。例えば、総務や人事部門への問い合わせをAIによって瞬時に応答することで、業務プロセスを劇的に効率化できます。

Difyの開発背景

『Dify』は、米国のAIテクノロジー企業LangGenius, Inc.が開発したプラットフォームです。同社は2023年に設立され、今後のAIアプリケーション開発のリーディングカンパニーを目指しています。

TDSE株式会社とそのビジョン

TDSE株式会社は、AIとデータサイエンスを活用した高度な意思決定を支援する企業として、さまざまなソリューションを提供しています。創業から10年を迎え、デジタルトランスフォーメーション（DX）やデータ活用の促進に努めてきました。『Dify』の導入により、さらに多くの企業が瞬時に生成AIを活用できる環境が整いました。