資産形成未相談の声が浮き彫りに。企業年金制度の重要性を再認識

資産形成未相談の声が浮き彫りに

株式会社クリアスの実態調査によると、企業年金制度導入支援の必要性が高まっています。調査を通して、現代の従業員が直面している資産形成の課題が浮き彫りになりました。

調査結果の概要

今回の調査は「Nenkin Biz（年金ビズ）」を利用する中小企業の従業員を対象に行われ、資産形成に関する実態を調査した結果、いくつかの興味深いポイントが明らかになりました。

資産形成の経験は74%

まず、質問の一つでは、預金・貯金以外の資産形成・運用の経験について尋ねたところ、74%の人が何らかの形で資産形成を実践していると回答。この結果から、一定の資産形成の知識や意識を持つ従業員が多いことがわかります。

対策を講じている人は52%

次に、「老後2000万円問題」に関する質問も行いました。その結果、具体的な対策を講じていると答えた人は52%という結果に。多くの従業員がこの問題に対して一定の対策を取っていることが示されましたが、実態はどうかというと……。

相談相手は80%が不在

一方、資産形成に関する相談ができる相手がいないと答えた割合は80%に達しました。これは、資産形成に興味があるものの、実際には相談する相手がいないことを示しています。このため、正しい情報を得られず効果的なアプローチができていない状況が懸念されます。

コメントと背景

弊社のファイナンシャルプランナーは「人生100年時代」とも言われる今、資産形成の重要性が高まっていると指摘しています。特にSNSを通じて情報を得る機会が増えている一方で、いざ実行に移す際には適切なアドバイザーが欠如していると感じている従業員が多いようです。

課題の深掘り

実際に相談を通じて話を聞いてみると、いざ老後資金に向けたプランが不十分であることや、資産形成の方法に偏りがあるケースが見受けられます。また、間違った方法で資産運用を行うことによって、思わぬトラブルに巻き込まれるケースも少なくありません。

このような実態から、資産形成のための正しい情報提供と相談環境の整備が喫緊の課題であると言えます。要するに、企業年金制度の普及を通じて、効果的な資産形成のためのサポート体制を構築する必要があります。