大規模災害時の断水対策としての産業用ホースの活用法

近年の自然災害の頻発に伴い、インフラの脆弱性が浮き彫りになっています。特に水道は、生活に欠かせない重要なインフラですが、大規模な災害や設備の老朽化によって断水が発生するリスクが高まっています。2021年10月、和歌山市で発生した水管橋の崩落を受けて、厚生労働省は全国の水道事業者に水管橋の点検を指示しました。このような事態を受けて、私たちが求めるのは、迅速かつ効果的な復旧策です。

産業用ホースの導入

ここで注目されるのが、大口径ホースの導入です。このホースは、サイズが直径300mm（12インチ）まで対応し、1.2～2.1MPaGまでの高圧に耐える性能を備えています。カリフォルニア州の1989年に発生した大地震では、このホースを利用してわずか3時間以内で水道供給の復旧に成功した実績があります。ホースの材質はペットボトルと同様の評価を受けており、災害時における緊急送水としての適性が高いと言えます。

実際に、食品工場などでもこのホースが採用されており、信頼性が実証されています。震災時には、損害を受けていない配管部分から取水し、破損個所をバイパスすることで、すぐに供給を再開することができます。このシステムを利用することで、避難所や家庭に早急に水を供給し、生活の基盤を守ることが可能です。

応急バイパスラインの提案

また、破損区間を迂回するために、ホースを接続できるバルブ付きフランジを埋設消火栓に枝出ししておくことで、早期復旧が実現できます。このように、事前のプランニングが重要です。さらに、災害時には上水道施設の停電によっても断水が引き起こされます。特にビルやマンションなどの高層建物では、電力がポンプを動かしているため、停電時に水道が利用できなくなる可能性があります。

広域避難所への給水

断水に見舞われた広域避難所に対しては、破損していない配管からの給水が提案されています。埋設消火栓から仮設蛇口を設置して水を供給し、必要に応じて集水管や分岐管を利用して複数箇所に同時に水を送ることもできます。ここでのポイントは、被災した地域の特性を考慮し、柔軟に対応できるシステムを構築することです。

自治体向けのBCPの重要性

自治体向けのBCP（事業継続計画）は、災害時の業務継続やインフラ整備が重要です。特に、水道は生活に欠かせないインフラですので、これをどう確保するかが最重要課題となります。東日本大震災以降、BCPの必要性が高まっており、今後も水道の安全確保は急務です。地域の特性を踏まえた水道のインフラ見直しや効率化が求められています。

このように、産業用ホースが持つ高い柔軟性と機能性は、災害時における迅速な対応を可能にします。この取り組みは、生活を守る上で欠かせない要素となるでしょう。今後も、我々は様々な課題を解決し、地域の水道インフラの強化に努めていく所存です。

■会社概要
会社名：ドゥ・ヤマモト株式会社
所在地：東京都江東区
代表取締役社長：川口亮
事業内容：高圧ホース、産業ホースアッセンブリなどの加工販売
H P：http://www.do-yamamoto.co.jp/