日本大学経済学部と人材派遣協会が共同研究をスタート

未来の派遣業界を考察する共同研究がスタート

日本大学経済学部は、一般社団法人日本人材派遣協会と手を組み、未来の派遣業界をテーマにした共同研究を開始しました。このプロジェクトのキックオフイベントは、2025年5月12日に日本大学経済学部7号館で行われ、熱心な議論が交わされました。

キックオフの詳細

イベントは、安藤至大教授の進行のもと、派遣業界の現状や直面している課題についての詳しい説明が行われました。参加者には、日本大学経済学部のゼミから学生たちも含まれ、研究の方向性や目的について活発な意見交換がなされました。この初回のイベントは、今後の研究活動に向けた重要な第一歩となりました。

共同研究の目的と内容

この共同研究のテーマは「大学生が考える2050年の派遣業界」です。参加学生たちは、データ解析や事例研究を通じて、未来における派遣業界の姿を自由な発想で考察することが求められています。中間報告会は2025年10月に予定されており、最終的な提案は2026年3月にまとめる計画です。

学生への支援

日本人材派遣協会は、研究に参加する学生たちが有益な学びを得られるよう、労働法を基礎から学ぶ機会やキャリアコンサルティングの体験など、多様な支援を提供します。こうした取り組みを通じて、学生たちの実践的な知識を深めることを目指しています。

日本大学経済学部教授陣の紹介

このプロジェクトには、専門知識を持つ教授陣が関与しています。安藤至大教授は政策研究大学院大学でのご経歴を持ち、経済学の博士号を取得。労働経済学や法と経済学を専門とし、様々な公職でも活動しています。

飯星博邦教授は計量経済学が専門で、過去には日本銀行や財務省の研究所でも著名です。多鹿智哉准教授は、ゲーム理論や政治経済学を教えており、学生たちにとって多彩な視点からの学びが期待されています。

各ゼミの役割

研究に参加しているゼミは、安藤ゼミ、飯星ゼミ、多鹿ゼミで、それぞれ独自のアプローチを持つことが特徴です。安藤ゼミでは、ゲーム理論を社会問題に応用した研究を行い、飯星ゼミでは実証的なマクロ経済学のスキルを身につけることが目的。多鹿ゼミでは、プログラミングを通じて社会の制度的課題に対する理解を深め、問題解決に挑みます。