スパイダープラスが発表した建設業界の働き方改革調査結果

スパイダープラスの働き方改革調査結果

スパイダープラス株式会社が実施した建設業界に関する定点調査の結果が発表されました。この調査は、2024年4月に施行された働き方改革関連法の影響を踏まえ、2025年10月に2,500名の建設業従事者を対象に行われました。今回はその結果について詳しく見ていきましょう。

調査の実施概要

調査は、建築、土木、設備、設計といった分野で活躍する建設業の従事者を対象に、全国的に行われました。具体的には20代から60代の幅広い世代にわたり、インターネット調査形式で実施されています。次のような重要なポイントが浮かび上がってきました。

残業時間の実態

2025年の調査結果では、残業時間が月45時間を超えたことがあると回答した従事者が全体の28.5%にのぼりました。特に現場従事者では34.7%、内勤者では23.2%が該当しています。この数字は、残業時間対策が職種に関わらず業界全体の課題であることを示しています。残業時間の削減は依然として重要な課題として残っています。

デジタル化の進展

「勤務先のデジタル化は進んでいるか」という問いに対し、「はい」と回答した従事者は2024年4月の35.6%から2025年10月には41.0%へと増加しています。これにより、デジタル化の体感が改善されていることが窺えます。しかし、紙ベースの作業やアナログな業務プロセスが依然として存在しているため、完全なデジタル化には向けた課題もまだ多いことが見受けられます。

将来の展望

「10年後の建設業は良くなると思いますか？」という質問には、2024年4月の34.1%から2025年10月には38.4%に増加したという回答がありました。ただし、「いいえ」と回答した従事者も依然として6割以上を占めているのが現実です。しかし、良くなる理由として「働き方改革の進展」や「デジタル化による効率化」が多く挙げられており、業界全体の向上に対する期待感が高まっていることも確かです。

一方で「いいえ」と答えた従事者が挙げた理由には63.2%が「人手不足」を挙げており、長年にわたる人手不足問題が業界の成長を妨げている現状が浮かび上がります。

今後の調査と展望

スパイダープラスでは、働き方改革関連法が適用された2024年4月から、今後も半年ごとに調査を継続し、建設業の実態や意識の変化を探っていく方針です。これにより、より良い建設業の未来を実現するための一助となることを目指しています。

さらに、調査の詳細データはオウンドメディア「SpiderClass」にて公開していますので、興味のある方はぜひご覧ください。調査レポートはこちらからアクセスできます。

この調査結果が、建設業界の改善に向けた議論や取り組みに寄与することを期待しています。