ブロックチェーン活用したデジタル文化財プロジェクトが始動し地方創生を後押し

デジタル文化財プロジェクト始動！

最近、一般社団法人ジャパン・コンテンツ・ブロックチェーン・イニシアティブ（JCBI）が発表した「地方創生2.0デジタル文化財プロジェクト」が日本中で注目を集めています。これは、ブロックチェーン技術を駆使して各地の文化財をデジタル化し、そのデジタル版を活用して地域活性化を図る取り組みです。

プロジェクトの背景と目的

日本各地には、多種多様な文化財が存在しますが、その多くが十分には活用されていないのが実情です。このプロジェクトは、「地方創生2.0」の理念のもと、地域の文化資源を高付加価値産業として活用し、観光客を呼び込むための新たな施策を展開します。政府もブロックチェーン技術を導入する方針を示しており、JCBIの取り組みはその具体的な一例となります。

新潟県三条市での第1弾

プロジェクトの初回イベントは、新潟県三条市にある法華宗総本山、本成寺で行われる節分行事「鬼踊り」に合わせて2025年2月2日に実施します。当日は、鬼のデザインを基にしたデジタル御朱印NFTを取得できるラリーが展開されます。当日は、鬼のパネルが5体設置され、参加者はそれらを探し、QRコードを読み込むことでデジタル御朱印を受け取ることができます。このラリーへの参加は、事前に告知された加盟企業と連携して行われます。

NFTの新たな可能性

取得できるデジタル御朱印は、NFTとしてブロックチェーン上で発行されます。このため、参加者は御朱印を取得した後も、他のサービスと連携可能となります。博報堂プロダクツが提供するアプリ「Cocollet」を使えば、デジタル御朱印をスマホの壁紙として楽しむことができるなど、利便性の高い利用方法が提案されています。

特に興味深いのは、取得したデジタル御朱印をSNSで共有することが促されており、参加者同士の交流も期待される点です。また、先着で5種類の御朱印を集めた方には、特別な御朱印帳のプレゼントも用意されています。

未来の展望と研究会

JCBIはこのプロジェクトを通じて、今後も地方自治体や企業と連携し、さらなるデジタル文化財の創出を目指しています。また、「デジタル文化財研究会」を設立し、さまざまな情報交換や新しい取り組みへの相談を行う場も設けてます。これにより、地域の文化を守り、次の世代へ繋げていくという使命を果たしていく意向です。