子どもたちの教育支援を進めるNPOのLINE登録者数が1,000人を突破

NPO法人こどもの教育を支援する会がLINE登録者数1,000人突破

特定非営利活動法人「こどもの教育を支援する会」は、2025年3月にLINE公式アカウントの友だち登録者数が1,000人を超えたことを発表しました。現在、登録者は1,179人に達しており、この活動は多くの子どもたちに学びの支援を提供しています。

LINEを通じた相談サービスの提供

このNPOは、主に小中高校生を対象とした学習相談サービスを展開しており、LINEを利用することで、匿名かつ無料でさまざまな質問や相談に応じています。生活や学業に関する悩みを持つ子どもたちが気軽に利用できるよう配慮されています。提供される相談内容は、英数学国理社の基本科目に関するものであり、特に国語の長文や英作文の添削は対象外です。

回答には、東大、慶応大、東工大、名古屋大卒業の社会人や、現役の大学生、高校生のボランティアによる支援が行われており、24時間以内に丁寧に回答を行う体制が整っています。利用者からは「第一志望校に合格した」「勉強の不安が解消された」というお礼の声が寄せられており、サービスの効果が窺えます。

教育格差と孤立を解消する取り組み

少子化や家庭環境の多様化が進む中、不登校やひとり親家庭、経済的に困難を抱える世帯の子どもたちが、学びや相談の機会を持つことが難しい現状に直面しています。内閣府の調査によると、子どもの貧困率は10人に1人を超え、塾に通う中学生は7割を超えています。

学習支援が重要視される理由は、教育がすべての基盤となり、特に小中高での学びが将来の選択肢に大きく影響するからです。貧困は悪循環を生むことが多く、この流れを断ち切る必要があります。しかし、塾に通うことが一般的になった今、教育費に余裕のある家庭が良い高校や大学に進学できる傾向が見られ、教育の機会格差が拡大しています。

子どもたちは自分が生まれる環境を選べません。だからこそ、社会全体で彼らを支えていく必要があると我々は強く信じています。

「こどもの教育を支援する会」とは

当NPO法人は「誰かのためになるものを創り続けよう」という理念のもと、2020年3月に設立されました。不登校やひとり親家庭、生活困窮世帯など様々な状況にある子どもたちに対し、迅速かつ柔軟に学習支援や居場所づくりを行ってきました。現在、主にLINEを通則した無料相談サービスを中心に活動し、子どもたちが安心して学び続けられる環境を提供しています。