徳洲会グループが国産SAF製造に向け共同で廃食用油の供給を開始

徳洲会グループ、国産SAF製造に向けた基本合意を締結

徳洲会グループが国産航空燃料であるSAFの製造に向けて、使用済みの食用油を供給する基本合意書を締結しました。このプロジェクトは、医療や福祉を通したSDGsの達成を目指すものとして注目されています。

背景と参加企業の紹介

この取り組みは、徳洲会グループをはじめとする4社（【徳洲会グループ】、【日揮ホールディングス】、【レボインターナショナル】、【SAFFAIRE SKY ENERGY】）が参加し、9月26日に調印式を行いました。特に、徳洲会グループは全国に約140の施設を持つ国内最大の民間医療グループとしてプロジェクトに参加するのは初めてです。

日揮HDはこのSAF製造事業の全体構築を主導し、レボインターナショナルは廃食用油の収集を担当、SAFFAIRE SKY ENERGYは大阪にあるSAF製造プラントでその原料を使用する役割を担います。この案件は、脱炭素化を実現する新しいモデルとして期待されています。

SAFの意義と環境への影響

SAFとは、持続可能な航空燃料のことで、化石燃料に依存せず、廃食用油やバイオマスなどを原料として製造されます。これにより、CO2の排出量を最大約80％削減できると言われています。これまでの航空燃料と比較して、環境に与える影響は非常に小さく、再生可能エネルギーの利用可能性を広げるものです。

今後の取り組み

徳洲会グループは、全国の病院から排出される廃食用油の回収を2023年10月から開始する予定です。医療現場から出る廃棄物を有効活用することで、地域社会にも貢献しつつ持続可能な社会を実現します。また、Fry to Fly Projectとして航空機がSAFで飛ぶ未来を目指し、周知活動も行う予定です。これにより、脱炭素社会の実現に向けた具体的な一歩を踏み出すことが可能となります。