日米医療とカイロプラクティックの未来を探る対談

先日、全健会・JCA顧問でさくら総合病院病院長の小林豊氏と、JCA海外特別講師でテキサスカイロプラクティック大学のラリー・スミスD.C.が対談を行いました。この対談は、「日米の医療とカイロプラクティック」というテーマのもと、両国における医療制度やカイロプラクティックの関わりを広範囲にわたって議論する貴重な機会となりました。

カイロプラクティックの病院内での状況

対談の初めに、小林氏がアメリカの病院でのカイロプラクティックに関する質問を投げかけました。「アメリカでは、総合病院の中にカイロプラクティック科が存在すると思うのですが、集中治療室でも施術を行っているのですか？」と尋ねると、ラリー氏は「集中治療室での施術は行われませんが、医師や看護師の中にはカイロプラクティックを受けている方が多く、特に整形外科医に愛用されていると感じます」と答えました。

続けて小林氏が整形外科医の中にもカイロプラクティックを信じる人が多いことに言及すると、ラリー氏は「確かに、表向きは懐疑的な人もいますが、実際には多くの整形外科医がカイロプラクティックを受けている現実があります。」と補足しました。

小林氏はこの点を踏まえ、「病院はカイロプラクティックをもっと取り入れるべきで、患者にとっても医療費削減に貢献できるのではないか」と提言しました。実際、ラリー氏は「カイロプラクティックを受けることで、脊柱に関連する疾患の病院受診率が約50％減少することが示されています。手術の頻度や処方薬の使用も減り、全体的に患者が支出する医療費も大きく減少するのです」と語りました。

日米の予防医療の違い

対談は次第に、日本とアメリカにおける予防医療についての話題へと移ります。小林氏は「日本では、健康診断が広く行われていますが、アメリカではどのような取り組みがされているのか」と問いかけました。ラリー氏は「アメリカでは、高リスクの人に対して大腸内視鏡検査を行ったり、保険を利用して予防目的のCT検査を受けることが一般的です」と説明しました。

そこから話は医療制度の違いへと移り、小林氏が「日本は国民皆保険制度を持ちながらも、医師の収入が長期的には横ばいで、社会保障の制度も完全ではない」と指摘すると、ラリー氏はアメリカの病院経営の仕組みについて「アメリカの病院はビジネスとして運営され、経営者は医師以外のことも多く、保険会社が強力な影響を持っています。」と述べました。

将来のカイロプラクティックについて

小林氏が「カイロプラクティックは今後どう発展していくと見ますか？」と問うと、ラリー氏は「アメリカでは国家資格として認められていますが、日本ではそれが実現していない。さらなる認知度の向上が課題です」と答えました。彼は、メディアを通じた情報発信や啓蒙活動が重要であるとし、効果を実感できるサービスを提供する必要性にも言及しました。

対談を通じて、小林氏とラリー氏は、日本におけるカイロプラクティックの社会的地位の向上に貢献していく意義を確認し、今後も国際的な視点を持ちながら活動を続けることを強調しました。これにより、日本の医療界におけるカイロプラクティックの認知度が高まることが期待されます。

結論

このような議論を返すことによって、対談参加者は今後の医療とカイロプラクティックの融合に向けた新たなビジョンを共有し、今後の展開に期待を寄せることとなりました。また、9月9日にラリー・スミス氏の講演会が開催され、多くの参加者が集まりました。交流の場が広がり、より多くの人にカイロプラクティックについて知ってもらえる良い機会となりました。