キャディ社がシカゴで開催した「モノづくり未来会議」に107名が参加、製造業の未来を探る

キャディ社がシカゴで開催した「モノづくり未来会議」

キャディ株式会社（本社：東京都台東区、代表取締役：加藤勇志郎）は、2024年9月10日にアメリカ・イリノイ州シカゴで「モノづくり未来会議」を初めて開催し、107名の製造業エグゼクティブが参加しました。参加者には、DENSO CORPORATIONの伊東貴博氏やYASKAWA AMERICA INC.の原英則氏、CADDiの加藤勇志郎氏が含まれ、各社の取り組みや未来の製造業に関する熱い議論が交わされました。参加者の満足度は95%と高く、交流会でも活発な意見交換が行われました。

変革を進めるための「覚悟」

最初の講演では、DENSO CORPORATIONの伊東貴博氏が「AIDX活用による設備づくり変革」をテーマに語り、製造業の現状や労働人口の減少について触れました。特に、DENSOの工機部では将来的に多くのベテランが退職することが予想され、そのための新しい働き方の変革が求められていると強調。この変化に対応するため、同社はデジタル化を進めており、生産設備の全過程に最新のデジタルツールを導入しています。また、北米およびASEANとのデータ連携についても、DENSOの成功体験を基にした未来思考を示しました。

課題を克服する新しいモノづくりのコンセプト

続いて、YASKAWA AMERICA Inc.の原英則氏が「安川グループの未来のものづくりコンセプト」を発表。安川電機は110周年を迎え、「i3-Mechatronics」という新たなコンセプトを提唱しています。この概念は、製造現場のデータをリアルタイムで収集・分析し、最適なソリューションを提供することを目指しています。原氏は、過去10年で売上が1.5倍に成長した安川の実績を紹介し、今後の展望を語りました。

過去の知見を資産化する

最後にCADDiの加藤勇志郎は、「10年先の未来を創る、製造業のDX」について講演しました。加藤は日本のGDPの変化を振り返り、今後の課題と資産化の重要性を訴えました。彼は、日本企業が蓄積した知見をデータ化し、効率的に活用することで、製造業のデジタル化を促進する必要があると述べました。

参加者の熱意と今後の予定

この会議には、アメリカ国内の参加者の他にも日本、メキシコ、ベトナムからの参加者が見られ、多様な意見が交わされました。参加者からは「日本のモノづくりを諦めたくない」「覚悟を決めてやり抜く」といった感想が寄せられ、熱い思いが伝わりました。

また、キャディは今後、米ラスベガスで「モノづくり未来会議」を開催する予定で、先行受付も始まっています。これは2025年1月9日を予定しており、製造業の未来についてさらに議論が深まることが期待されています。

キャディ株式会社は、製造業におけるデジタルトランスフォーメーションを促進し、企業が持つデータを価値に変えることを目指しています。今後も製造業の進化を支えるための取り組みを続けていくことでしょう。