自宅での医療サービス促進へ、シェアメディカルが資金調達を実施

医療についての新たなアプローチを持つ株式会社シェアメディカルが、医療者向けコミュニケーションプラットフォーム『メディライン®』を通じて、変革をもたらそうとしています。最近、同社はスローガン・コアント有限責任事業組合を引受先とした第三者割当増資を行いました。この資金調達は、在宅医療の普及に向けた重要なステップと位置づけられています。

在宅医療のニーズ

日本では、約7割の人々が自宅で最期を迎えたいと望んでいますが、実際には8割が病院で亡くなっているのが現状です。在宅診療の推進は厚生労働省の方針でもありますが、医療機関に求められる24時間365日の対応という高いハードルにより、目指すべきレベルには達していないのが現実です。

このような状況を受けてシェアメディカルは、医療機関同士の連携を進めるためのプラットフォームとして『メディライン®』を開発しました。当プラットフォームは、地域のクリニックや介護施設が連携し、患者情報の共有や医療スタッフ間の情報交換を円滑に行うための機能を備えています。

メディラインの特長

『メディライン®』は、医療機関専用に設計された安全なプラットフォームであり、患者の診療データを共有するだけでなく、オンコールの分担や医療データの自動蓄積が可能です。さらに、IoTセンサーネットワークを活用し、継続的なデータの収集と分析が実現されています。

このような機能は、地域全体で在宅医療を支える仕組みを強化し、より多くの人々が自宅で快適な生活を送る手助けをするものと期待されています。