地震大国における海洋流出汚染対策と再資源化技術の重要性

最近、インドネシア・バントン工科大学において行われた講義を通じて、日本で進められている再資源化技術やそれを利用したスーパージオ工法について学ぶ機会がありました。この講義は、日本とインドネシアが直面する共通の課題、特に海洋における流出汚染の現状と打破するための解決策を共有することを目的としていました。

ついに、多数の政府関係者を含め、約70名が参加してくれました。講義の中では、海洋流出汚染が世界的な問題となり、特にインドネシアがその中で中国に次ぐプラスチックごみ流出国として第2位とされている現状に目を向けました。2017年にはインドネシア政府が2025年までに70％の海洋ごみを削減するという目標を設定しましたが、その達成には効果的な官民連携が必要です。

こうした中で、CLOMA（クリーン・オーシャン・マテリアル・アライアンス）が設立され、インドネシアとの協力に特化したワーキンググループが発足しました。この取り組みの下で、私たちはインドネシアの現状を考慮し、持続可能な海洋保護に向けた取り組みを進めています。

日本の再資源化技術とその意義

日本では、容器包装リサイクル法をはじめとした再資源化の法整備が進んでおり、徐々に「ゴミを資源へ」という理念が実現されています。一方、インドネシアは急速な経済成長と人口増加により、プラスチックごみ問題が深刻化。この現状を打破するために、日本の再資源化技術を活用することが鍵となっています。

特にスーパージオ工法は、家庭から出るプラスチックごみを原料とする新しい地盤改良技術であり、環境への負担を減らしながら災害に強い建物を作る可能性を秘めています。この工法では、オリフィン系樹脂を選別・加工し、独自の素材を製造することで、SDGsの目標に貢献しています。

地震に対する知見とプラスチックごみの再利用

また、インドネシアは環太平洋火山帯に位置する国であり、地震や津波、火山噴火といった多様な自然災害に直面しています。建設に関する国家規格であるSNIも、耐震性を求めるものとして存在しますが、実際には多くの地方の建物が耐震性に欠けています。そこで私たちのスーパージオ工法が活用できるのではないかと考えました。この工法は、プラスチックごみの再利用を通じて、建物の耐震性を高めるだけでなく、災害時に水を貯留する施策とも並行して使用できます。

最先端の技術を用いることで、長期的に安定した建物の維持を実現します。これにより、インドネシアでの地震対策とともに、海洋汚染問題にも立ち向かうことが可能です。

地耐協の取り組み

私たち「株式会社地耐協」は、地震から家族を守る新しい免震工法として、スーパージオ工法の普及を目指して活動しています。クラウドファンディングキャンペーンも実施しており、より多くの人々にこの技術を知ってもらい、安心して暮らせる住環境の実現を目指しています。このような活動が広がることで、インドネシアの国民にも安全な生活を提供できる日が来ることを願っています。

私たちは今後とも、プラスチックごみのリサイクルと地震対策を両立させる取り組みを続け、より持続可能な社会を築くために尽力していきます。