ふるさと納税サイト「ふるなび」に新たな21自治体が参加
ふるさと納税の利用がますます広がっている中、株式会社アイモバイルが運営する人気のふるさと納税サイト「ふるなび」が新たに21の自治体を加えることを発表しました。これにより、全国の契約自治体数は1499に達し、さらなる魅力的な返礼品が利用者に提供されることとなります。
新しく参加した21の自治体
今回新たにふるなびに参加した自治体は以下の通りです:
- - 青森県野辺地町
- - 青森県南部町
- - 宮城県七ヶ浜町
- - 山形県戸沢村
- - 福島県昭和村
- - 福島県飯舘村
- - 栃木県市貝町
- - 栃木県塩谷町
- - 埼玉県狭山市
- - 埼玉県小鹿野町
- - 千葉県松戸市
- - 千葉県茂原市
- - 千葉県八千代市
- - 千葉県長生村
- - 東京都中野区
- - 長野県松本市
- - 愛知県江南市
- - 大阪府田尻町
- - 広島県広島市
- - 熊本県南関町
- - 鹿児島県三島村
(各自治体への特産品のリンクは公式サイトにて確認可能。)
新添加の自治体が提供する魅力的な返礼品には、お米や新鮮なフルーツなどが豊富に揃っており、地域の特産物を楽しむ絶好のチャンスです。これにより、ふるさと納税を利用した寄附者は、さらに多様な選択肢から好きな返礼品を選ぶことができるようになります。
ふるなびのさらなるサービス拡充
「ふるなび」では、今後も寄附金を通じた地域活性化の支援を目的としたサービスの拡充を進めています。最近では、寄附者に対するインセンティブとして「ふるなびコイン」が充実し、AmazonギフトカードやPayPay残高、dポイント、楽天ポイントなど、様々な交換先が用意されています。
また、2024年には利便性を考慮したスマートフォンアプリ「ふるなびアプリ」をリリースし、ユーザーの利便性を向上させる予定です。さらに、ふるさと納税先のホテルや飲食店で利用可能なポイント型返礼品「ふるなびトラベル」の提携店が8000施設を超え、地域の魅力を体験できる機会も広がっています。
これらの取り組みを通じて、ふるさと納税者と契約自治体の双方の満足度向上を目指す「ふるなび」は、ますますの進化を遂げています。新たな地域を支えるための寄付とともに、魅力的な楽しみを引き続き提供していきます。
ふるなびのサービス一覧
ふるなびでは、様々なサービスが用意されています。
- - ふるさと納税をサポートするコンシェルジュサービス「ふるなびプレミアム」。
- - 後からゆっくり選べるポイント制ふるさと納税「ふるなびカタログ」。
- - 旅行に活用できる「ふるなびトラベル」。
- - クラウドファンディング型の「ふるなびクラウドファンディング」。
株式会社アイモバイルについて
「ふるなび」を運営する株式会社アイモバイルは、『“ひとの未来”に貢献する事業を創造し続ける』ことをビジョンに掲げ、マーケティング領域で重層的な成長を目指している企業です。また、同社は東京都渋谷区に本社を構え、最新のテクノロジーを駆使したインターネット広告事業にも力を入れています。
地元の魅力を再発見し、地域貢献に繋がるふるさと納税を通じて、全国の利用者に新たな体験を提供し続ける「ふるなび」。今後のサービス展開にも注目が集まっています。