日本エネルギー機構、新たな情報発信の場を開設しました

日本エネルギー機構が公式noteを開設

再生可能エネルギーの普及を目的とする 株式会社日本エネルギー機構 (本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：猪熊克己) が、2025年6月に公式noteを開設しました。この新たなプラットフォームは、業界における表面的なレポーティングだけでなく、同社の内側に迫り、日常の取り組みや役員による率直な意見を発信することを目指しています。

公式note開設の背景

これまで日本エネルギー機構は、特定のメディア「Japan Energy Times」を通じて、政策や業界動向、プロジェクト事例など、社会的影響を考慮した内容を発信してきました。しかし、内部の雰囲気やメンバーの日常の試行錯誤といった側面はなかなか外部に伝えられていませんでした。

このような背景から、公式noteは「これまで伝えてこなかった大切なこと」を言語化し、フラットな形で社会と共有していく試みとしてスタートしました。企業としての公式見解とは異なり、内部の視点を反映したメディアとして運営していきます。

発信予定のコンテンツ

公式noteでは、以下のような多様なコンテンツが展開されます。

- 役員陣による不定期コラム

経営層が綴る再生可能エネルギーの実現に向けた試行錯誤や気づきを、創業ストーリーと共に紹介します。

- 社内の風景とプロジェクトの舞台裏

Japan Energy Timesでは伝えきれなかった職場の雰囲気や日常を、ドキュメント形式で紹介し、読者に「現場の空気感」を届けます。

- イベント・登壇レポート（非公式版）

セミナーやフォーラムでの経験を、事前の準備や事後の反省を含めて、リアルに記録します。

- 開発中の構想メモや実験的な試み

構想段階のプロジェクトアイデアや新しいビジネスモデルを先行公開。読者の意見を取り入れながら事業づくりに活かしていきます。

”公式の窓口”であるJapan Energy Timesに対し、noteは”素顔を見せる裏口”のような役割を果たします。例えばメンバー同士の雑談から発生した洞察や、プロジェクトの背後で行われている挑戦など、従来の発信手段では伝えられなかったエピソードを共有していきます。

今後の展望

公式noteは、組織における“実験場”として位置づけられ、外部との新しい対話のきっかけとなることを目指しています。今後の計画には、インターンメンバーによる執筆や、パートナー企業とのインタビュー、社外ライターとのコラボ記事など、多彩な展開が含まれています。

ぜひ公式noteをフォローし、気軽に覗いてみてください。新しい発見が待っています。