企業サステナビリティの未来を切り開く実践的ラウンドテーブル開催

サステナビリティをテーマにしたラウンドテーブルが開催

2025年7月3日、東京で行われたラウンドテーブルは、Booost株式会社が主催し、時価総額5,000億円以上の企業に所属するサステナビリティ部門のリーダーが一堂に会しました。このイベントは、企業がサステナビリティ情報開示制度にどのように対応すべきか、また事業戦略との結びつけ方に焦点を当てており、実務の最前線で役立つ具体的な知見を共有する場となりました。

ラウンドテーブルでは、制度対応に関する多角的な議論が交わされました。具体的には、SSBJ基準やEUのCSRDに関する情報開示義務が導入される中、参加企業はそれぞれの課題や解決策について意見を交換しました。特に、今回は「開示が目的化しがちな現状をどのように打破するか」に関して、生の声が数多く寄せられました。

活発な意見交換で得た興味深い視点

「開示そのものが目的化しがちだが、開示作業を通じて得られる効果を経営に伝える意識を新たに持った」という参加者がいる一方で、社内巻き込みや体制構築のための具体的なヒントが得られたという声もありました。「ステークホルダーのマップを整理することで、自分の役割が明確になった」との感想もあり、多くの参加者がこのラウンドテーブルを通じて得た知見を自社活動に生かす姿勢を見せました。

登壇者からの圧倒的な知見

ラウンドテーブルには、著名な講演者が登壇しました。元デロイトトーマツ代表取締役社長の達脇恵子氏は、サステナビリティの確立だけでなく、企業戦略にも関連を持たせる必要性を強調しました。また、オムロンの元サステナビリティ推進室長でありBooostのアドバイザーである劉越氏は、企業理念とサステナビリティの一体化の重要性を語り、自身の経験をもとに有意義な意見を述べました。

Booostのチーフサステナビリティオフィサーである柴田学氏は、サステナビリティ戦略の策定における具体的な取り組みについて述べ、参加者からの多くの質問が寄せられました。マクロの視点から見たり、実務の側面に踏み込んだ内容まで、幅広い議論が繰り広げられました。

参加者からの讃辞と今後の展望

このプログラムを受けて、参加者からは「明日から実践できる具体的なヒントを持ち帰ることができた」との称賛の声が多く寄せられました。実務や戦略立案において確かな手応えを感じた参加者は、自社のサステナビリティ対応を再確認し、次なるステップへと進む決意を新たにしました。

Booostは、サステナビリティ関連財務情報の開示を自動化し、リアルタイムでモニタリングできる専用プラットフォーム「booost Sustainability」を展開しています。このプラットフォームは、85カ国以上に導入されており、サステナビリティトランスフォーメーションを推進しています。2024年には、「日本をSX先進国へ」プロジェクトを始め、日本企業のサステナビリティへのアプローチを全力で後押ししていく予定です。

今後も企業のサステナビリティ事業は加速化していく見込みであり、今回のラウンドテーブルを機に新たな動きが期待されています。