全国調査で明らかになった下肢静脈瘤の実態と治療の重要性

2025年の意識に迫る

2025年、コヴィディエンジャパン株式会社が発表した「足の不調と疾患／下肢静脈瘤に関する意識調査」は、日本全国の30代以上の男女60,000人を対象に実施されました。本調査の目的は、下肢静脈瘤という病気に対する一般的な理解やその症状についての認知度を把握することにあります。

下肢静脈瘤とは

下肢静脈瘤は、足の静脈にある弁が機能低下を起こし、血液が逆流、滞留することで引き起こされる病です。その主な症状として、足のだるさやむくみ、さらには目に見える血管の浮き出しなどが挙げられます。日本国内では1,000万人以上の患者がいるとされていますが、まだ多くの人がこの病気の存在や治療法を知らないのが現状です。

認知度と実態

調査結果によると、下肢静脈瘤の疑いがある症状を自覚したことがある人は全体の約9.1%で、特に女性（12.5%）に多く見られました。また、この症状を経験した人の中で医師に相談したことがあるのは29.5%にとどまり、男性（40.4%）に比べ女性（25.3%）はさらに低い数値を示しました。

調査では、下肢静脈瘤の症状が3年以上続いている人が57.5%にも上る一方で、医師に相談しなかった理由として「日常生活に不便を感じていない」人が57.1%を占めており、病気の深刻さを理解していないことが浮き彫りになりました。もし症状があっても改善すると思い込んでいる人も多く、実態としては多くが情報不足と言えるでしょう。

若年層の意識

特に注目すべきは、30代の男性の意識の強さです。悩んでいる人の割合は全体で39.8%に対し、30代男性では66.2%と非常に高く、また治療を希望する声も多いことがわかりました。症状が改善されるのなら治療を受けたいと回答した人は62.8%にも達しました。この背景には、周囲の視線や見た目に対する過度な意識があるのかもしれません。

治療の必要性

広川雅之先生（お茶の水血管外科クリニック院長）は、下肢静脈瘤を放置することが心身に与えうる影響について警鐘を鳴らしています。放置することで、症状が進行し、皮膚炎や潰瘍に至る可能性があるからです。しかしながら、近年の医療技術の進展により、日帰り手術が可能な低侵襲治療法が増えてきました。高周波やレーザー治療、医療用接着剤を用いた治療が広がりつつあり、治療の敷居は着実に低くなっています。

結論

調査から見えた下肢静脈瘤の実情は、実に多くの人々がその詳細を理解していないということでした。治療方法があることを知らないまま、症状を我慢している現状が多く見受けられます。これからは、症状の自覚がある人々に向けて、医療機関への相談を促進し、より多くの人が健康的な生活を取り戻す手助けをする必要があるでしょう。日常の不快感を軽減し、QOLを向上させるためにも、下肢静脈瘤への理解を深めることが重要です。