『日本の人事部 人事白書2024』が発表!6600社以上の声から浮かび上がる人事トレンド
「日本の人事部」が、人事正会員を対象に実施した大規模な人事実態調査の結果をまとめた『日本の人事部 人事白書2024』がついに発刊されました。
今回の調査では、タレントマネジメントやシニア活用、採用や育成、評価など、人・組織に関わる多岐にわたるテーマを網羅。のべ6,678社の回答データから、全国の企業人事が抱える課題や、戦略・施策の現状を詳細に分析しています。
巻末には、各分野の有識者による解説と、今後の展望について提言が掲載されています。この一冊で、日本企業の人事の現状、課題、そして未来へのヒントが得られるでしょう。
人事白書2024の注目ポイント
1. タレントマネジメントへの注目度が上昇
調査結果によると、タレントマネジメントを「重要である」と回答した企業は実に8割に達しました。労働力人口の減少や人材競争の激化など、企業を取り巻く環境が変化する中で、人的資本を最大限に活用するための戦略として、タレントマネジメントがますます注目されていることがわかります。
2. 管理職のサポート不足が課題
管理職に対するサポート体制については、「実施していない」と回答した企業が約5割にのぼりました。従業員規模別に見ると、中小企業よりも大企業の方が管理職へのサポートを実施している傾向が見られました。
管理職は、部下の育成やチームのパフォーマンス向上など、組織にとって重要な役割を担っています。しかし、管理職自身も多忙で、十分なサポートを受けられていない状況が課題として浮き彫りになりました。
3. AI人材不足が深刻化
AI人材の充足状況について、最も多かった回答は「足りていない」で59.6%でした。多くの企業でAI人材の不足が深刻化していることがわかります。
AI技術は急速に進歩しており、あらゆる産業においてAI人材の需要が高まっています。企業は、AI人材の育成や確保を急務として取り組む必要があります。
4. 初任給は上昇傾向
2023年度に入社した正社員の初任給は、5年前と比べて上昇傾向にあります。「上がった」と回答した企業は約6割を占めました。
人材獲得競争が激化する中、企業は採用活動においてより積極的に賃金水準を引き上げています。
人事白書2024でわかること
『日本の人事部 人事白書2024』は、単なるデータ集ではありません。
6600社以上の企業が抱える課題や、その解決に向けた具体的な施策、そして今後の展望について、豊富なデータと専門家の分析によって詳しく解説しています。
人事業務に携わるすべての人にとって、現状把握、課題解決、そして未来への戦略策定のための貴重な情報源となるでしょう。
ぜひ、本書を参考に、自社の課題解決に取り組んでみてください。