過去最多900社超が認定！LGBTQ+職場環境指標『PRIDE指標2024』発表

過去最多900社超！LGBTQ+職場環境の進化を示す「PRIDE指標2024」

2024年11月14日、経団連会館国際会議場にて「work with Pride 2024 カンファレンス」が開催され、LGBTQ+の職場環境改善に向けた取り組み指標『PRIDE指標2024』の結果が発表されました。今年は過去最多となる900社を超える企業が認定を受け、日本企業におけるLGBTQ+への理解と配慮が着実に深まっていることを示しました。

多様性と包摂性の追求：企業の取り組み

近年、企業は多様な人材の確保と定着に力を入れ始めており、ダイバーシティ＆インクルージョン（D＆I）の推進が加速しています。その中で、LGBTQ+への対応は重要な課題となっています。『work with Pride』は、LGBTQ+の人々が安心して働ける環境づくりを支援するため、毎年このカンファレンスを開催し、PRIDE指標による企業の取り組みを評価しています。

今年のカンファレンスは「企業から変える。～LGBTQ＋コミュニティとの新しい協働へ～」をテーマに掲げ、単なる企業主導の取り組みではなく、LGBTQ+当事者やコミュニティとの協働による、より包括的なアプローチの重要性が強調されました。

PRIDE指標2024：輝かしい成果と新たな展開

『PRIDE指標2024』では、968社もの企業・団体から応募があり、そのうち866社が認定を受けました。ゴールド、シルバー、ブロンズと3段階の認定があり、ゴールド認定企業は832社にも及びました。さらに、セクターを超えた協働を推進する「レインボー認定」には36社が選出されました。これらの数字は、日本企業におけるLGBTQ+への取り組みが、着実に浸透し、深化していることを示す、大きな成果と言えるでしょう。

認定企業には、アクセンチュア、アストラゼネカ、EY Japan、資生堂、セールスフォース・ジャパン、積水ハウス、ZOZO、損害保険ジャパン、武田薬品工業、パナソニック、P＆Gジャパン、ファミリーマート、リクルートなど、多くの有名企業が含まれています。多様な業種・規模の企業が積極的に参加していることは、LGBTQ+への理解促進が、もはや特定の業界だけの問題ではなく、社会全体に関わる課題になっていることを示唆しています。

未来へ向けた展望：スポーツ版PRIDE指標

カンファレンスでは、新たな試みとして「PRIDE指標スポーツ版（仮）」の開発と実行委員会の募集も発表されました。スポーツ界におけるLGBTQ+の権利擁護やインクルーシブな環境づくりは、まだ発展途上であり、この取り組みは、スポーツ界におけるダイバーシティ推進に大きな影響を与える可能性を秘めています。

多様なゲストによる刺激的なセッション

カンファレンスでは、歌手の中村中さんや、日本テレビの山田克也氏など、各界の著名人を招いたセッションやパネルディスカッションが開催されました。LGBTQ+の可視化、企業における当事者エンパワメント、メディアにおける適切な表現、結婚の平等など、多岐にわたるテーマが議論されました。これらのセッションは、参加者にとって、多角的な視点と具体的な行動指針を得る貴重な機会となりました。

まとめ：持続可能な社会に向けた取り組み

『PRIDE指標2024』の発表は、日本企業におけるLGBTQ+への取り組みが新たな段階に入ったことを示す、大きな出来事でした。今後、スポーツ版指標の導入や、企業とLGBTQ+コミュニティ間の更なる協働を通じて、よりインクルーシブで、多様性に富んだ社会の実現が期待されます。これは、単なる企業の社会的責任だけでなく、持続可能な社会を築くための重要な一歩と言えるでしょう。