パソナグループ、3回目の『健康経営銘柄2026』選定を受けて

株式会社パソナグループ（本社：東京都千代田区、代表取締役会長CEO 若本博隆）は、2026年3月9日（月）に経済産業省および東京証券取引所が共同で発表する『健康経営銘柄2026』に選定され、これで通算3回目となります。

この『健康経営銘柄』は、上場企業の中から従業員の健康管理を経営の視点で考え、特に優れた施策を実施している企業を選ぶ制度です。パソナグループは、企業全体での健康促進に積極的に取り組んでおり、「健康宣言」という方針を全社で定めています。経営者自らが健康経営の重要性を訴え、産業医や健康推進室、HR本部などが結集して健康施策に取り組んでいます。このような体制により、同社は定期健康診断を基にしたデータを活用し、専門スタッフと連携して健康経営の推進を一層強化しています。

パソナグループの健康経営への具体的な取り組み

1. ライフスタイル調査の実施

毎年実施する社員向けライフスタイル調査では、運動や食事、睡眠、嗜好に関する情報が収集され、結果がフィードバックされます。これにより、個人が自らの生活習慣を見直し、健康リテラシーを高める手助けをしています。

2. 健康をきっかけとしたコミュニケーションの促進

「パソナ体操」など自社開発の体操を通じて、朝礼や会議前に身体を動かす機会を設けています。また、スーツのままでできるトレーニングジムの利用や健康的なランチの提供も行い、部署の垣根を超えた相互交流を促進しています。さらに、オンラインプラットフォームを活用した健康相談や動画コンテンツの配信も実施しています。

3. 多様な相談窓口の設置

社員が様々な悩みを気軽に相談できる窓口を用意しており、産業医やHR本部の「ワークライフファシリテーター」が支援します。特に女性特有の健康課題に対応するためのオンライン相談窓口も設置しています。

4. 性差を学ぶ管理職向け研修の実施

管理職向けには、「性差を学び、誰もがイキイキと活躍できる職場環境をつくる」というテーマのワークショップを実施。女性特有の健康課題に関する知見を深め、具体的なケーススタディを用いたグループディスカッションを行っています。

5. 休職後の職場復帰サポート

医学的ハイリスクを抱える社員のため、保健師と産業医が連携し、健康指導や経過観察を行います。これにより、時短勤務など柔軟な働き方の選択肢を提供し、仕事と治療の両立をサポートしています。

パソナグループは今後も、社員の健康促進を一層進め、誰もが活き活きと働き続けられる社会の実現を目指していきます。詳細については、こちらのリンクを参照してください。