岡山大学が地域の未来を共創するための意見交換会を開催
2025年10月31日、岡山大学津島キャンパス内の共創イノベーションラボ「KIBINOVE」において、同大学の那須保友学長と中国経済産業局の林揚哲局長をはじめ、各方面の関係者が一堂に会し、地域の未来を共創するための意見交換を行いました。
当日の参加者には、経済産業省の職員、岡山大学関係者、岡山県のスタッフ、さらには株式会社中国銀行の担当者も含まれ、地域の活性化に向けた連携のあり方や産業振興の戦略について活発な意見が交わされました。このような交流は、地域のニーズに基づく具体的な施策を検討する上で非常に重要とされています。
意見交換の一部では、「日本の発酵技術を世界へ」と題したシンポジウムの準備のために来学していたフードテックエバンジェリストの外村仁氏や、米国でたまりしょうゆを製造・販売するSAN-J Internationalの代表、佐藤隆氏、フジワラテクノアートの副社長藤原加奈氏も加わり、国際的な視野からの意見が寄せられました。彼らは、米国で日本の優れた技術や文化への興味が高まっていることを指摘し、グローバルな展開に向けた積極的な協力を訴えました。
また、瀬戸内地域のアートや食といった独自の文化資源の魅力も強調され、日本が発酵技術で世界をリードできる可能性に関する意見が交わされました。発酵、デジタル健康、光合成など、岡山大学が得意とする研究領域を基盤にした国際発信とイノベーション創出に対する期待が高まっています。
さらに、デジタル技術を活用した健康管理やデジタル田園健康特区における先駆的な取り組みも話題となり、岡山大学には社会を変革する力があるとの希望が寄せられました。地域の特色を生かしながら、持続可能な社会の構築に向けた共同の取り組みを促進していくことが求められています。
意見交換の終わりに林局長は、「中四国地域において持続可能なイノベーションを創出し、社会課題を解決するために、岡山大学と共に考え、行動していく所存です」と挨拶し、今後の連携への強い意欲を表明しました。これからも岡山大学は多様なステークホルダーと連携し、地域未来の創造を進めていく方針です。
以上を踏まえ、岡山大学の取り組みは地域に深く根付いた特色ある研究大学としての位置づけを強め、今後の展望に期待が高まります。