ドクターメイト、第7回日本在宅医療連合学会大会において新しい医療ソリューションを発表
介護施設向けに医療支援を提供しているドクターメイト株式会社は、2025年6月14日に長崎の出島メッセで開催された「第7回日本在宅医療連合学会大会」において、代表取締役医師の青柳直樹氏がポスター発表を行いました。題名は「介護施設に対するオンライン医療相談と夜間オンコール代行の導入による通院、救急搬送の削減可能性」というもので、介護現場での医療ニーズの高まりに対し、ドクターメイトのサービスがどのように貢献できるかを論じました。
背景
日本の高齢化社会は日々進行しており、特別養護老人ホームなどの介護施設では、早期退院の影響もあり、医療ニーズが急増しています。これにより、従来の医療体制では、専門外の疾患に対する対応が難しくなったり、夜間の急なトラブルに対応することが困難になっています。本発表では、これらの課題に対するソリューションとして、オンライン医療相談と夜間オンコール代行の具体的な成果を示しました。
ドクターメイトの取り組み
ドクターメイトは、約600の介護施設に向けて、オンライン医療相談システムを提供しています。このシステムでは、介護職員や施設の看護師が365日、チャットや写真、動画を使用して専門医に相談できる仕組みを構築。
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オンライン医療相談の成果
年間およそ1万件の相談が寄せられ、その9割以上が施設の嘱託医が専門としない分野、例えば皮膚科や精神科に関するものでした。このサービスを導入した結果、特に皮膚科受診は70%、精神科受診は50%減少した事例も報告されており、その効果は数字として現れています。
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夜間オンコール代行の活用
ドクターメイトでは、看護師と医師から成る専門チームが夜間のオンコール対応を行っています。緊急性の高いケースについても適切なアドバイスが受けられることから、夜間搬送が大幅に減少した施設の例もあります。さらには、北九州市との共同実証事業では、施設の62%の職員が夜間勤務に対する不安が軽減されたとの調査結果が示されています。
今後の展望
このような取り組みにより、ドクターメイトは介護施設での医療ニーズに効果的に応えることができる体制を築いています。今後も、サービス導入前後の受診数や夜間救急搬送数、入院数のデータを継続的に収集・分析し、その結果をもとにより質の高いサービスへと改善を図ります。介護と医療の連携を強化し、現場で働くスタッフたちの業務的・心理的負担の軽減を目指します。
コメント
青柳氏は「この度の学会発表で、多くの医療・介護関係者に我々の取り組みを知っていただける機会を得たことに感謝しています。介護現場における医療ニーズの増加は重要な課題であり、ICT技術を駆使した解決策を通じて、医療と介護の質の向上に寄与できることを期待しています」と述べました。
企業概要
ドクターメイト株式会社は、東京都中央区に本社を置く企業で、設立は2017年12月です。同社は、全国の介護施設に向けてオンライン医療相談や夜間オンコール代行サービスを提供し、介護職員の業務負担の軽減に取り組んでいます。
公式サイトはこちら:
ドクターメイト株式会社
このサービスを通じて、持続可能な介護の未来を目指し、さらなる成長を目指します。