共働き子育て家庭における男女間の育児分担実態とその不満の背景

Indeedが実施した「共働き子育て夫婦の働き方・キャリアにおけるジェンダーギャップ調査」によると、正社員として働く共働き夫婦の間には、育児分担や仕事調整において男女間の格差が顕著に見られることが明らかになりました。この調査は、18～49歳の既婚男女2,060名を対象に行われ、出産や育児に伴って生じる働き方の変化に焦点を当てています。

調査結果の概要

1. 育児をきっかけに仕事や働き方を変えた人の実態

調査に参加した正社員出産経験者の中で、第一子の出産や育児を理由に「仕事や働き方を変えた」と回答したのは、女性が62.3％、男性は34.5％でした。この数値は、女性が男性に比べて1.8倍も高いことを示しており、女性への負担が偏っている様子が伺えます。特に、仕事を辞めた（または辞める予定）と回答した人の割合も、女性が13.7％に対し、男性はわずか3.4％であり、ここにも性別の不平等が浮かび上がります。

2. 不満を抱える割合

「働き方を変えた」人々の中で不満を持つ女性は34.7％に対し、男性は14.7％と、女性の不満比率が2.4倍も高い結果となっています。また、家庭における育児分担割合は平均で「夫4割：妻6割」となっており、負担が女性に偏っている傾向が見られます。

3. 仕事調整の実態

仕事の調整頻度においては大きな差がなく、男性は月平均1.25回、女性は1.34回と、おおよそ同程度の頻度で調整していることがわかります。しかし「調整理由」においては、女性が急な対応を要する場面で負担を強いられていることが考えられ、育児に関わる突然のトラブルは女性が73.2％、男性が54.5％が担当している結果が見えてきます。

4. 未来の働き方に関する意識

調査対象者全体の83.9％が、今後の働き方について配偶者やパートナーと話し合う必要性を感じているとの結果が出ていますが、「十分に話せている」と感じているのはわずか12.9％のみであることも問題です。これは、感情的になってしまうことやまとまった時間が取れないことが一因として挙げられています。

ジェンダーギャップの解消に向けて

Indeedは、今後も男女平等の実現に向けた取り組みを進める方針を示しており、子育てと仕事の両立をサポートするための社会的な環境整備が求められています。特に、男性の家事や育児への参加が求められ、男女の役割分担の見直しが図られています。専門家の意見にもあるように、男女が育児に積極的に参加することで、家族としての結束が強まり、出生率向上にも寄与すると考えられます。

このような調査結果を踏まえ、個人、家庭、社会全体でテーマを考えていくことが不可欠です。共働き子育て家庭が抱える育児の負担を軽減し、仕事と家庭の両立が可能な未来を築いていくために、引き続き社会全体での改善が期待されます。